2022 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルの構築
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19K02171
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
古川 和稔 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (90461730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
任 セア 東洋大学, ライフデザイン学部, 助教 (60875912)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 通所介護事業所 / ADL低下・重度化予防 / データベース / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度は、在宅生活を送っている要介護高齢者のADL改善・重度化防止の観点から、通所介護事業所を拠点にする方策について、引き続き検討した。2021年度に実施した全国調査により、直近6ヶ月間で利用者のADL低下を認識している事業所が79.5%、ADL低下防止の目的で利用日を増加させた経験がある事業所は75.8%、そのうち85.2%の事業所が、利用日増加によってADL低下を防止できたことが明らかになった。一方で、多くの通所介護サービス利用者は、週に1回か2回の利用回数であり、利用日以外の情報が、ADL改善や重度化予防に重要であることも明らかになってきた。
本年度は、COVID-19の影響で、実践現場を訪問しての調査はできなかったが、リモート会議方式で、ケアマネジャーや通所介護事業所の職員から意見を聞き、通所介護事業所を拠点にした、要介護高齢者の在宅生活継続支援について、引き続き検討した。本年度実施したヒアリングの結果、在宅生活を送っている要介護高齢者の多くが、複数の介護保険サービスを利用していることが分かった。当初は、在宅生活を送っている要介護高齢者のADL低下を予見した場合、スケジュールを変更して、通所介護サービスを前倒し利用することを検討していたが、要介護高齢者の状態や、居住地域における居宅介護サービスの状況によっては、通所介護サービスに限定せずに、他の居宅介護サービスの利用で対応した方が、より効果が期待できると推測された。
そこで、2022年度から新たに始めた研究では、通所介護事業所のみならず、複数の居宅介護サービス事業者の情報を一元管理するシステムの開発を目指している。ただし、情報が増えることにより、効率的な分析が難しくなるという問題もあることから、通所介護事業所を拠点にする方法についても、継続して、その実現可能性を探索している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の影響により、2022年度も通所介護事業所における介入調査を実施することが出来なかった。そこで、リモートでのヒアリングなどを通して、可能な限りの情報収集と分析を行った。通所介護事業所を、ADL低下・重度化予防の拠点とできるか否かについて、さらに掘り下げて検討する必要があると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、本研究と並行して、通所介護事業所のみならず、複数の居宅介護サービス事業者の情報を一元管理するシステムの開発を目指していることから、通所介護事業所の拠点化については、2023年度完成年度として、その実現可能性を検討していく。
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| Causes of Carryover |
2022年度は、COVD-19の影響で、通所介護事業所へのヒアリングはリモートで実施したために、残額が発生した。2023年度は実践現場を訪問して、本研究を完成させる計画である。
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