2022 Fiscal Year Annual Research Report
Enhancing expertise in "after-school day service"for disabled students
| Project/Area Number |
19K02243
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Social Welfare |
|---|
Principal Investigator |
立松 英子 東京福祉大学, 社会福祉学部, 教授 (20510613)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 認知発達 / 感覚運動期 / 対人志向性 / 視知覚 / 発達支援 / 意思表出 / インフォーマルな評価 / 発達評価 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度から、新型コロナウィルス感染症防止対策のため、事例検討会はオンラインで行なっているが、今年度は6箇所の事業所から報告があり、そのうちの3箇所の事業所を訪問することができた。言語表出がないか僅かな感覚運動期の特別支援学校小学部児童3名について事例検討の結果を分析した。これらの児童は、ピアジェの感覚運動期に相当し、VinelandⅡ適応行動尺度においては適応水準が「低い」に分類されていたが、対人志向性や物の操作、身振りの使用などに質の違いが見られ、認知発達評価では各々発達段階が異なっていた。放デイの職員は、教材教具を使った個別学習の動画を通して、認知の質の違いを発見した。その気づきに基づき対応方針を変えたところ、コミュニケーション行動に望ましい変化が見られた。これらの事例について、第63回児童青年精神医学会で報告した。加えて、5歳より個別療育を続けている事例が小学校に就学し、放課後等デイサービスを順調に利用していることを機に、2年間の療育経過を分析した。5歳0ヶ月から入学直前の6歳5ヶ月にかけて、急激なキャッチアップが見られその後も順調に成長していることが、VinelandⅡ適応行動尺度の標準得点で示された。この経過を ”A Cognitive Developmental Approach Toward Inclusive Education: Informal Assessment in Individual Practice"というテーマでまとめ、国際誌への執筆を進めている。また、今年度で科研費による研究は修了するため、事例検討会に参加した直接支援者に、本活動への評価を求めた。全員が事例検討会の継続を希望し、子どもの見方に変化があったことや、コミュニケーションに改善が見られたことを報告した。科研費の成果報告書に加え、4年間の研究全体を、約60頁の研究報告書にまとめた。
|
