2020 Fiscal Year Research-status Report
低栄養回避を目指す食環境整備に向けた高齢者中食食事パターン分類別栄養管理の検討
Project/Area Number |
19K02278
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Research Institution | Teikyo Heisei University |
Principal Investigator |
高橋 寛子 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 准教授 (00581919)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
児玉 浩子 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 特任教授 (00093386)
藤倉 純子 女子栄養大学, 栄養学部, 教授 (20307078)
林原 好美 常葉大学, 健康プロデュース学部, 准教授 (40758603)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 高齢者 / 栄養アセスメント / ICT |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、配食サービス及び「中食」の利用頻度の高い高齢者の料理の選び方、食べ方をパターン化した「高齢者中食献立・摂取量タイプ分類」を開発し、栄養状態との関連を明らかにする。そして、パターン別の低栄養予防・改善の栄養管理方法を検討し、高齢者自身の食意識・行動変容を目指す。また、配食事業者には、低栄養予防・改善に向けた新たな食種と献立の提案を行い、栄養面で真に充足可能な高齢者向け弁当の基礎資料とする。高齢者のみならず、配食事業者に働きかけることで、地域全体で乖離のない栄養管理を行える食環境を整備することが可能となり「地域包括システム」の一助となると考える。 令和2年度は、研究対象地域での配食事業者向けの質問紙調査と高齢者に対して食事調査を実施する予定であった。しかし、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、研究対象地域の市役所より今後一切の研究中止要請があり、研究地域の変更を余儀なくされた。 新たな研究対象地域と研究について打ち合わせを行ったが、まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が発令され、人との接触機会の抑制と都道府県をまたぐ移動の自粛と、研究対象者(高齢者)の健康を守るため、質問紙調査、栄養アセスメント、食事調査、身体計測、生化学検査は実施できなかった。 令和元年度に開発を行った、タブレット用栄養アセスメントツールの改良を行った。配食時にも使用しやすいようスマートフォンに対応させた。さらに、データ入力を簡便化するために、二次元バーコードを読み込むことで個人情報の登録、呼び出しを行えるようにし、栄養状態に関する申し送り事項等を音声入力できるようにした。研究地域を変更し、配食を市より委託されている配食事業者と、栄養管理に関する質問紙調査および栄養アセスメントツールを実際に3ヶ月間使用し、ツールの操作性と妥当性の検討のための打ち合わせ等の準備を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、都道府県をまたぐ移動自粛と研究対象者の健康を守るため対面で接触することができず、質問紙調査、栄養アセスメント、食事調査、身体計測、生化学検査が実施できない。 さらに、市町村より研究対象者との対面の許可がおりない。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年5月より、配食事業に対する実態把握のための質問紙調査と、開発を行った栄養アセスメントツールを配食事業者に3ヶ月間使用してもらい、栄養アセスメントツールの操作性や妥当性を評価する。 新型コロナウイルス感染拡大の影響で、人との接触機会を減らすことと、都道府県をまたぐ移動自粛が求められ、研究が進められない状況であるが、まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が解除され次第、質問紙調査、栄養アセスメント、食事調査、身体計測、生化学検査を実施する。 また、研究対象地域を広げ研究力者を募ることとする。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人との接触機会を減らすことと都道府県をまたぐ移動ができないため、対象者に質問紙調査、栄養アセスメント、食事調査、身体計測、生化学検査が実施できなかったため、使用額に差が生じた。 まん延防止等重点措置および緊急事態宣言が解除され都道府県をまたぐ移動が可能となり、市町村から研究協力者との対面の許可が下り次第、質問紙調査、栄養アセスメント、食事調査、身体計測、生化学検査を実施しするため、これらに関連する費用を使用する予定である。
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