2021 Fiscal Year Research-status Report
Utilization and introduction to dietary education of deep-water unexploited aquatic resources
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19K02297
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| Research Institution | Kagoshima University |
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Principal Investigator |
大富 潤 鹿児島大学, 農水産獣医学域水産学系, 教授 (10253915)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大富 あき子 東京家政学院大学, 人間栄養学部, 准教授 (90352468)
土井 航 鹿児島大学, 農水産獣医学域水産学系, 准教授 (70456325)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 低・未利用水産資源 / 分布 / 食材開発 / 食教育 / 海上投棄 / 深海魚 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
深海を漁場とする漁業においては、対象種の水産生物学的研究が遅れていることに加え、潜在的には市場価値がありながら有効利用されていない種も多いのが現状である。本研究では、低・未利用資源を対象に有効利用候補種の探索、当該種の資源生物学的特性や個体群動態機構の解明を試みるとともに、食材としての潜在価値の評価を行う。今年度はコロナ禍で現地調査や学校現場での活動が極めて困難なため予定通りに研究が進まなかったが、チラシとパンフレットの2種類の食育媒体を作成し、その評価・検討と合わせて魚の摂取状況や未利用・低利用魚の認知度のアンケート調査を行うことはできた。その結果、学校での食育活動が記憶に残りやすいと考えられたため、学校の食育活動において低・未利用魚が用いられる環境作りが必要であると考えた。また、コロナ禍でも実施可能な調査として、未利用魚の新たな活用方法を探るために現在市場にある商品をインターネットで検索し、それらを用いたアンケート調査も行い、商品の安全性や安心感に関する意識など、興味深い結果が得られた。フィールド調査は、主に半閉鎖的内湾でありながら深海部分を有する鹿児島湾をフィールドとした。同湾の試験底曳網調査で出現した魚類は25目86科163種で、個体数ベースでは有用種が2％、低・未利用種が98％、重量ベースでは有用種が11％、低・未利用種が89％で、有用種の割合はかなり低く、優占種のほとんどが低・未利用種であった。さらに今年度は、薩摩半島西岸沖の深海底曳網漁業で漁獲されるが水揚げされない未利用魚介類（魚類、甲殻類、軟体類を対象）の調査も行った。本調査では33目79科135種が出現し、漁場の位置や水深帯による多様度や優占種の違いが明らかになり、食材開発候補魚種としてスミクイウオ、アカカサゴ、ネズミヒゲなどが挙げられた。また、調査の過程で当該海域の初記録種を6種記載することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍で教育研究活動に大きな制約があり、担当者どうしの対面での打ち合わせを行うことができなかった。そのため、現地調査やアンケート調査の結果の詳細な分析、学校現場への食教育の導入の試行が極めて困難であった。しかしながら、コロナ禍でも実施できるインターネットを用いたアンケート調査に切り替え、実施することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も深海性低・未利用資源の探索と未利用種のメニュー開発を継続的に実施する。コロナが落ち着き、可能であれば、今年度実施できなかった消費者対象の嗜好型食味官能検査を実施し、客観的評価を行いたい。また、これまでに行った調査の結果をもとに、今年度作成した資料を用いて実際に小学校で食育指導を行い、小学生から食育媒体の評価を得たい。鹿児島大学水産学部附属練習船南星丸の簡易型トロールネットを用いた洋上フィールド調査（試験底曳網調査）と、今年度は制約があり十分には行えなかった魚類市場調査を継続し、食材開発の対象種の資源生物学的特性のいくつかについても明らかする予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍で現地調査や対面での打ち合わせが極めて困難であった。また、成果発表を予定していた学会の大会がリモートによる開催になった。従って、特に旅費の支出額が極めて少なかった。翌年度は現地調査、対面での打ち合わせ、学校の現場での食教育の試行、成果発表のための旅費の使用を考えている。また、印刷費（論文投稿料）の使用も考えている。
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Research Products
(9 results)
