2020 Fiscal Year Research-status Report
地域ネットワークを用いた現役社会人のための金融リテラシー教育の開発
| Project/Area Number |
19K02306
|
|---|
| Research Institution | Aichi Sangyo University |
|---|
Principal Investigator |
奥田 真之 愛知産業大学, 経営学部, 教授 (10791353)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大藪 千穂 岐阜大学, 教育学部, 教授 (10262742)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 地域ネットワーク / 現役社会人 / 金融経済教育 / 金融リテラシー |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
筆者らは効果的な金融経済教育の体系化を目的として、現役社会人を対象とする金融経済教育の教材開発・実践と効果測定に取り組んでいる。しかし、コロナ禍での制約に伴い、通常の対面授業による金融経済教育が困難であることから、代替としてオンライン教材を開発し、各分野の現場で金融経済教育に携わる機会がある①金融広報アドバイザー、②中学・高校教員、③地方公務員を対象としたオンライン授業を実施した。
①金融広報アドバイザーを対象とした授業では、３つのオンライン教材を作成した。１つ目は「今日から実践！動画教材の作り方」として、金融経済教育のオンライン授業で用いる動画教材の作成方法について説明するための教材を開発、実践した。２つ目の「オンラインを用いた講師派遣の実際」では、岐阜県内の高校で金融広報アドバイザーとして行ったオンライン授業など２つの事例として紹介する教材を開発、実践した。３つ目の「コロナ禍における家計の見直し講座」では、コロナ禍による家計の変化、政府による補助金政策や、住宅ローンや生命保険料の見直しなどの具体的方法について説明し、今後の家計管理に必要な想像力、情報力、忍耐力を用いた生き方を提案した。
②中学・高校教員を対象とした授業では、オンライン教材「ＩＣＴを用いたアクティブラーニングの可能性～協働とＩＣＴによる消費者市民社会～」を作成し実施した。
③地方公務員を対象とした授業では、オンライン教材「生活困窮世帯へのライフプランを改めて学ぼう」を作成し、前半の「講義」と後半の「課題演習・グループ討議」の２部構成とした。このように、金融経済教育に携わる機会がある①金融広報アドバイザー、②中学・高校教員、③地方公務員を対象としたオンライン授業を通じて、金融経済教育を実践する意義を全体像のなかで改めて俯瞰することができたといった感想が得られた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍の制約のもと、現役社会人を対象とした金融リテラシー教育を当初予定していた「対面」から「オンライン」に切り替え、教材開発と実践ができた。概ね順調に進展していると考えられる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
本年度においても、コロナ禍の制約と前提としたオンライン教材の開発と実践を進め、アフターコロナ時においても有用なオンライン上での講義と実践の可能性を模索したいと考えている。
|
| Causes of Carryover |
コロナ禍に伴う学会中止等から、旅費支出が当初計画よりも少なくなったためである。
今年度のコロナ感染拡大防止に配慮したオンライン教材開発やソーシャルディスタンシングを確保した金融リテラシー教育実践のための会場運営費への充当を計画している。
|
Research Products
(8 results)
