2021 Fiscal Year Research-status Report
地域ネットワークを用いた現役社会人のための金融リテラシー教育の開発
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19K02306
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Research Institution | Aichi Sangyo University |
Principal Investigator |
奥田 真之 愛知産業大学, 経営学部, 教授(移行) (10791353)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大藪 千穂 岐阜大学, 教育学部, 教授 (10262742)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 地域ネットワーク / 現役社会人 / 金融経済教育 / 金融リテラシー |
Outline of Annual Research Achievements |
筆者らは効果的な金融経済教育の体系化を目的として、現役社会人を対象とする金融経済教育の教材開発・実践と教育効果測定に取り組んでいる。 しかし、コロナ禍での制約に伴い、通常の対面授業による金融経済教育が困難であることから、代替としてオンライン教材を開発し実践するのと同時に、新聞やインターネットのブログ、ラジオ放送などのマスメディアを活用した社会人向けの金融経済教育を並行して実施した。 さらに、進学せずに就職して社会人となる高校生を対象としたオンラインによる金融経済教育教材の開発と授業実践、教育効果測定を実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍の制約のもと、現役社会人を対象とした金融リテラシー教育を当初予定していた「対面」から「オンライン」に切り替え、教材開発と実践を行ってきたが、進捗状況としてはやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
本年度においても、コロナ禍の制約を前提としたオンライン教材の開発と実践を進め、アフターコロナにおいても有用なオンラインによる講義と実践の可能性について提言したい。
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Causes of Carryover |
コロナ禍に伴い、金融経済教育の実践が予定より遅れているため。
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Research Products
(9 results)