2019 Fiscal Year Research-status Report
教師の子ども理解・授業の見方の深化を促す授業研究の方法論に関する研究
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19K02418
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Research Institution | Ibaraki University |
Principal Investigator |
杉本 憲子 茨城大学, 教育学研究科, 准教授 (70344827)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 授業研究 / 教師 / 自己変革 / 子ども理解 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、教師の子ども理解・授業の見方の深化を図るための授業研究の方法について、上田薫の授業研究論と研究方法ならびにその展開に着目して明らかにするものである。本年度は、以下の点を中心に研究を進めた。 第1には、教育現場の実践研究に深く携わり、教師の成長としての自己変革を重視した上田薫の授業研究論について考察を行った。上田の授業研究論の特質を検討するにあたり、上田の授業研究の視点や、どのような記録・資料を重視したかに着目した。上田は授業記録の立体化を図り、授業場面における発言記録のみでなく、教師の心の動きや考えの転換などを含めて計画の変更の過程を明らかにし、教師の見方とその変化に焦点を当てることを重視している。「カルテ」や「座席表」の活用は、このような上田の考え方を具体化した方法として挙げられる。また上田の授業研究論や方法論の基盤としての動的相対主義の理論とその理論における教師の成長・自己変革の論理について検討し、教師の自己変革における驚きと予測の重要性について考察した。これらの研究の成果を論文としてまとめた。 第2には、第1の研究とも関連して、とくに「カルテ」、「座席表」等に代表される上田薫が開発した授業研究の方法・ツールの原理的・方法論的検討、およびその実践的展開に関する研究を進めた。これらの研究方法論に関する上田の著書および社会科の初志をつらぬく会の機関誌『考える子ども』における論考の収集・整理を行うとともに、「カルテ」の方法や静岡市立安東小学校の授業研究に関する先行研究等を収集し、考察に着手した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は本研究の計画に基づき、上田薫の授業研究論について、授業分析との関連や上田の理論的立場との関係を踏まえて考察を進めた。上田がどのような記録・資料を重視しているか、またどのような視点から実践記録を検討しているかという視点から考察したことにより、「カルテ」や「座席表」等に代表される具体的な研究方法の基盤となる上田の授業研究論の特質について検討し、研究成果を論文としてまとめることができた。 また、上田の授業研究の考え方を具体化した方法とその実践への展開についても、関係する文献および先行研究の収集・整理を進めているので、「カルテ」や「座席表」をはじめとする具体的な研究方法とそれらの活用による教師の変容・成長の在り方について研究を進めることが今後の課題である。本年度の研究で明らかになった特質を踏まえて検討を行う。
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Strategy for Future Research Activity |
1)上田薫の授業研究論と研究方法については、上田の学校現場における授業研究との関わりを踏まえて、その展開過程を視野に入れて考察する。 2)学校現場や教師の授業研究における上田の授業研究論・方法論の展開について研究するため、静岡市立安東小学校をはじめとする学校および民間教育研究団体等の実践研究に関わる著書・資料の収集・整理を効率的に進める。 3)実際の授業研究がどのように展開されたか、教師の成長・自己変革がどのように促されたかを明らかにするという点から、必要に応じて実践研究に携わった教員へのインタビュー調査等を行うことも含めて検討している。ただし2020年度はインタビュー等の実施が困難であることが考えられるので、翌年度も含めた本研究の進行計画の検討、著書・実践記録等の資料の有効活用を図り研究を進める。
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Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は、新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、2月以降に計画していた出張が実施困難となり、資料収集の方法を変更したこと等により旅費に残額が生じたこと、また本年度の資料整理の作業については自身で実施可能であったため、人件費・謝金に残額が生じたこと等による。 次年度は、学校現場における授業研究の実際を研究するための文献・資料収集ならびに調査研究のための旅費・通信費の使用、研究資料の収集・整理を効率的に行うための人件費・謝金の使用をはじめ、研究費を有効に活用して研究を進める。
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