2020 Fiscal Year Research-status Report
Analysis on the restaint factors in Japanese cultural and institutional milieu.
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19K02572
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| Research Institution | Aichi University |
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Principal Investigator |
加藤 潤 愛知大学, 文学部, 教授 (80194819)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田川 隆博 中部大学, 人間力創成総合教育センター, 准教授 (10454448)
今津 孝次郎 星槎大学, 教育学研究科, 教授 (30025118)
林 雅代 南山大学, 人文学部, 准教授 (40298550)
白山 真澄 (白山真澄) 東海学院大学, 人間関係学部, 教授(移行) (60726909)
長谷川 哲也 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (90631854)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学び直し / リカレント教育 / 生涯教育 / 企業教育 / 社会人教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、昨年収集した意識調査（1800人分）のデータを、学びなおし意識と学歴階層の相関に焦点を合わせ、重回帰分析を加えた。その結果、社会人になってからの学びなおし意識に、学習意欲類型が存在することが明らかになり、その中でも基本的な意欲に関しては学歴との相関が有意に高いことが立証された。これらの結果をもとに、日本教育社会学会（2020年度大会、オンライン）で発表し、その発表原稿をもとに、以下の二つの学術誌に投稿した。１）岐阜大学カリキュラム開発センター紀要、２）中部教育学会紀要。日本教育社会学会大会では、本研究の意義として、学び直し意欲に学歴による階層格差が生まれている点を明らかにしたことが高く評価された。この結果をまとめた2）の論文においても査読者から同様の評価が寄せられている。ただ、次なる課題も明らかになっている。それは、学びなおし意欲という抽象的な概念の中身がどのようなものであるのか、それは、男女の性差や雇用形態によってどのように異なっているのか、それらを明らかにすることである。本年度は、当初、海外インタビューを予定していたが、コロナ感染拡大のため、海外渡航が不可能になり、一昨年のイギリス調査のまま停滞している。学びなおしの文化的比較を行うためにも、今後、海外インタビューを実現することが急務と考えている。イギリス調査結果は、リカレント教育研究会で、研究代表の加藤潤（愛知大学）が発表したが、まだ、活字化した業績には至っていない。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度、もっとも重要な研究課題として計画していたのは、１）学び直しとライフサイクルの文化的比較を進めるため、イギリス調査の継続とアジア、オセアニア諸国におけるインタビュー調査、２）質問紙調査データの統計的分析であった。2）に関しては、ほぼ完全に遂行できたと考える。この成果はすでに発表済みである（研究業績参照）。ただし、1）に関しては、20年度においては全く停滞していると言わざるを得ない。海外渡航は共同研究者が所属する各大学で原則禁止措置が取られ、海外インタビューは全く進捗しなかった。この点に関しては、、次年度以降、オンラインインタビュー方式を含めて計画の再構築が必要になってくると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
進捗状況の項で述べた通り、海外インタビュ-が全く進捗していないことから、現段階では、日本における企業人の学び直し意識構造と学歴、性別、年齢層別の相関分析が完成している段階である。ここからも、新しい知見が数多く生まれているが、最終的には、「日本人は何故、学校卒業後、学び直そうとしないのか」という、文化的抑制要因の分析が残されている。今後の方針としては、統計分析を、さらに、性別、雇用種別などによって二重クロス化し、いわば、我が国における学び直し意識の階層構造を明らかにしたい。加えて、懸案の、海外調査実現を試みたい。スカイプ、ズームによるインタビューの可能性も模索しながら、状況が許せば、当初の予定どおり、ミャンマーまたはニュージーランドでのインタビューを試みたいが、前者は現在、社会情勢不安のため、今年度の渡航はほぼ不可能に近いと考えられる。同時に我々が計画しているのは、学び直しの構造と文化制度比較を、各テーマを章立てにして、一冊の単行本にまとめる作業である。現在、これは、出版企画書が出来上がり、今後、学術出版社での審査を経て、受理されれば、本年度の脱稿を実現したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
本年度では、当初、海外インタビューを計画していた。2019年度には一年前倒しして、イギリスにおける学び直し意欲インタビューを行ったが、その後、コロナウィルス感染拡大により、共同研究者所属大学では、すべて海外出張が原則禁止されてしまった。そのため、本年度は、海外旅費が全く執行できない状態になった。さらに、学会等の発表の場がすべてオンライン開催となったため、国内旅費も執行する必要がなくなったことが最も大きい使用額の繰り越しとなった。これらの繰り越し予算に関しては、次年度以降、未達成であった海外インタビューに充てる予算として計画している。その際、以下の二点の方式を考えている。１）渡航制限が緩和された場合、当初予定通りの現地インタビュー調査を実施する。２）渡航制限が継続されたばあい、スカイプ、ズーム方式によるオンラインインタビューで代替し、そのためのモバイルＷｉ-Ｆｉ、情報関連機器を購入する予定である。
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