2020 Fiscal Year Research-status Report
困難を抱える子どもを包摂する多重感覚発達支援環境の実証的研究：日英米の環境比較
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19K02614
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| Research Institution | Naruto University of Education |
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Principal Investigator |
高橋 眞琴 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (30706966)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 淳一 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (00212035)
牛込 彰彦 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (80528331)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 発達支援 / 多感覚 / 親子の相互交渉 / 感覚 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は，新型コロナウイルス感染症防止の観点での各種自粛要請が解除になっている期間に，所属大学で承認を受けた多重感覚発達支援環境時の生理学的指標を用いた効果測定に一部実施を行い，現在データの収集中である。多重感覚発達支援環境時の対象となる子どもの相互交渉については，データを収集した結果，例えば，子どもと保護者との相互交渉においては，子どもと保護者間の相互交渉が見られ，コミュニケーションが取りにくいなど子育てに悩んでいた保護者にとって，発達支援環境の一つとして検討する機会となったと推察された。これらの研究内容については，学会発表等を介して発表している。
また，多重感覚環境と関連して，味覚障害による高塩分摂取は，身体機能に重大な影響をもたらす。外側結合腕傍核のセロトニン作動性神経が，ナトリウムおよび水分摂取に対し抑制性の作用を持つことを示唆しており，高い塩分欲求にセロトニン作動性神経の機能異常が関与していることについて，分担研究者を中心とした研究より考察し学会発表を行った。
国外調査においては，2019年度の米国調査において，多重感覚発達支援環境の情報収集を行ったが，多重感覚環境とヨーロッパ発祥のスヌーズレンとは，同一の意味ではないという示唆が研究者から得られたため，2020年度は，ヨーロッパ方面の関係団体に連絡をとり，情報収集を行うことを試みている。当該団体においても，2020年度は，人と人との接触を行う実践が困難であるという見解が示されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症防止の観点での各種自粛要請が解除になっている期間に，所属大学で承認を受けた多重感覚発達支援環境時の生理学的指標を用いた効果測定についいて実施している。また，多重感覚発達支援環境時の対象となる子どもの相互交渉については，内容を整理し，学会等で発表している。第2次の国外現地調査については，新型コロナウイルス感染症の影響により2020年度末においても，依然として，国外現地調査の計画が困難な状況にあるが，過去3年以内に国外調査での情報収集も行っており，ある程度の関連研究内容の知見は有しているので，これらの内容を学会等で発表している。
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| Strategy for Future Research Activity |
第2次の国外の現地調査については，新型コロナウイルス感染症（変異株含む）により，調査対象国・地域がロックダウンとなり，2020年度末においても，依然として，渡航や入出国が困難な状況となっている。今年度も新型コロナウイルス感染症予防に係る政府や所属研究機関のガイドラインに沿って，研究を進めていく予定にしているが，遠隔テレビ会議システム等を用いた情報収集など，直接の現地調査ではない人と人との接触を回避した方法等で調査協力を依頼することを検討している。
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| Causes of Carryover |
第2次の国外の現地調査については，新型コロナウイルス感染症（変異株含む）により，調査対象国・地域がロックダウンとなり，2020年度末においても，依然として，渡航や入出国が困難な状況となっている。今年度も新型コロナウイルス感染症予防に係る政府や所属研究機関のガイドラインに沿って，研究を進めていく予定にしているが，遠隔テレビ会議システム等を用いた情報収集など，直接の現地調査ではない人と人との接触を回避した方法等で調査協力を依頼することを検討している。今後の新型コロナウイルス感染症の拡大状況によっては，研究期間の延長も検討している。
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