2020 Fiscal Year Research-status Report
Is the development of recent children increasingly delayed or unbalanced?
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19K02658
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| Research Institution | Himeji University |
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Principal Investigator |
郷間 英世 姫路大学, 看護学部, 教授 (40234968)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
牛山 道雄 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (90397836)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 発達 / 子ども / 新版K式発達検査 / 発達障害 / 環境要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
この研究は、日本の子どもの認知発達および社会性や行動の発達の特徴や問題点を検討することを目的としている。今回は、１）最近70年間のわが国の子どもの精神発達の変遷とその特徴について、新版K式発達検査標準化のために収集された資料を分析することにより明らかにする、２）子どもの精神発達および社会性や行動の発達について、養育環境や生活習慣などの環境要因との関連を明らかにする、３）日本の子どもの発達を諸外国の子どもの発達と比較し、わが国の特徴を明らかにする、などについて研究をすすめている。
2020年（令和2年）度は、１）に関しては、これまでに収集した子どもから成人約3500人の発達検査の標準化資料をの分析を行い、新版K式2020年版を作成した。2020年度版においてもこれまでと同様に、姿勢・運動領域、認知・適応領域、言語社会領域に分かれている。新版K式発達検査2020の信頼性および妥当性の検討として、再検査法、領域間相関、新版K式発達検査2001との比較、WAIS-Ⅲとの比較を行った。また、生活年齢ごとの平均値や標準偏差の算出し、それに基づき生活年齢ごとおよび発達年齢ごとに発達指数を算出できるような表を作成した。
２）については、子どもの精神発達および社会性や行動の発達について実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染のために実施できていない。令和3～4年に実施予定である。
３）に関しては昨年度に引き続き文献を収集している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染の拡大により、資料収集のための出張、および保育園での調査が困難な状況である。可能になったらすすめていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
１）について、2020年のデータを1954年、1983年、2001年版の標準化データを比較し、子どもの発達の変遷について検討する。その際、新たに加わる2020年の標準化資料のデータは、①発達検査の各課題について、年齢別通過率（各年齢ごとの課題に合格した割合）や50％通過年齢（半分の子どもが合格する年齢）を求める。②次いで、他の年度の標準化資料のデータと比較し、2001年以降の子どもの発達の変化の全体的特徴を検討する。
２）について、令和3年（～令和4年）に就学前の子どもの生活習慣の調査を行い、これまでのデータと比較する。調査は、これまで行ってきた「家族構成」「就寝や起床時間」「食事」「テレビ・ビデオの視聴などメディア接触時間」「遊びの場所・時間・内容」「保護者が日常生活で気になること」などに加え、「ゲーム・スマートホンの時間」などの内容を行う予定である。また、現在我々が開発中の「幼児版社会性・行動評価尺度」を実施し、子どもの社会性や行動の発達を評価し、新版Ｋ式発達検査結果との相関などについて検討する。３）日本の子どもの発達を諸外国の子どもの発達と比較しその特徴を明らかにする。新版Ｋ式発達検査は、ゲゼルGesell A、ビネーBinet A、ターマンTerman LMらの検査課題を多く取り入れ、日本の言語や文化に合わせた形で作成された経緯がある。我々の研究結果では、最近の日本の子どもたちの発達の変化は著しいものがある。これまで我が国の子どもと諸外国の子どもの発達と比較している研究は見当たらない。そこで、我々がこれまで行ってきた研究結果やこれから本研究で行う発達の変遷の研究成果を、諸外国の子どもと発達を比較しようとするものである。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ感染拡大のために、子どもの生活実態調査等を行う予定であったができていないため、次年度使用額が生じた。 状況が好転したら実施する予定である。
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