2019 Fiscal Year Research-status Report
音楽科教育における教育内容の多様化に即した教材・学習材概念の検討
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19K02670
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Research Institution | Hokkaido University of Education |
Principal Investigator |
石出 和也 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90552886)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 音楽科教育 / 教材 |
Outline of Annual Research Achievements |
今日の音楽科教育には、様々な音や音楽文化をも視野に入れて音楽学習を組織することが求められており、その教育内容は多様化している。従って,音楽科の教材概念を整理・再検討することが、多様な音楽科授業を構想・実践するための基盤となる。 2019年度は、10月19日および20日に開催された日本音楽教育学会第50回大会(東京大会)において、当該研究課題にかかわる2019年4月~9月までの研究成果と今後の研究展望について、研究発表を行った(個人発表,発表20分,質疑応答5分)。研究発表の題目は「音楽科教育における教材・学習材概念―教育内容の多様化に即した再検討―」である。音楽教育学研究(理論研究)、音楽科授業にかかわる実践的研究、音楽科の教材にかかわる諸言説などを検討素材として、今日の音楽科教育において「教材」「教具」「学習材」などの用語・概念がどのように認識されているのかを俯瞰的に整理した。例えば創作・音楽づくりについては、しばしば「学習活動を行う環境全体が教材である」と説明されることもある。本研究発表では、「教材」と隣接する「学習材」「活動材」「しかけ」などの用語・概念も注視しつつ、創作・音楽づくりにおける教育内容・教材・教具の布置関係をより精確に把握することの必要性を指摘した。また、昨今の学校教育界ではユニバーサルデザインやICTなど、学習者の身体性や学習者を取り巻く道具性についての議論が活発化しているため、教育内容からみて〈間接的な媒体〉とされる教具が、教材の提示とその受容をどのように支えているのかを吟味する視点が必要であることも指摘した。結論的には、音楽科教育における「教材」「教具」「学習材」という言葉の用法には文脈依存的な面があり、とりわけ音楽づくり(小学校)や創作(中学校)の授業の特徴を「教材」「教具」「学習材」という視点からより精確に把握することの必要性を指摘した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の研究計画の通り、研究の進捗状況を学会研究発表として取りまとめることができた。研究発表の内容をより整理・精査して、学術論文として発表する予定である。 今日の音楽科授業には、音楽文化(文化が生み出す音楽/音楽が生み出す文化)を視野に入れて音楽学習を組織することも求められている。子どもの学びの素材を、文化的所産である「教材」として見つめることは、授業の成否を問うだけではなく、授業をより巨視的な文化的実践の一部として位置づけることでもある。このように「教材」をよりマクロな視点で捉えることも本研究の目指すところだが、そのための予備的研究については、当初の計画よりもやや遅れている。従って、本研究の初年度の進捗状況への自己評価としては「おおむね順調」とした。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでの教材学研究では「ある教材」(教育内容に基づく教材が明確に存在するという教材観)と「なる教材」(授業者・学習者による解釈を経て教材になるという教材観)という2つの見方が示されてきた。環境音は現実世界の対象(real objects)であるから、この区分に倣うと「なる教材」に属する。 2020年度年度は、サウンド・エデュケーション研究の成果と課題を踏まえつつ、環境音(身の周りに存在している音)を子どもの学びの素材と捉える研究視点から、音楽科における教材・学習材の概念を吟味することを目指す。 子どもたち一人ひとりにとっての「あらわれ方」や「うけとめ方」が主題化されてきた学習材である環境音に着目することが、音楽科の教材を「現象」という視点から捉え直す方法として有効であることを検証する。
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Causes of Carryover |
本研究においては、高額な物品購入予定などは無く、物品費の大半は研究遂行に必要な文房具類である。遂行に必要な物品は十分に揃い、無理に使い切る意味もないので残した。この826円は、そうした理由により発生した差額である。次年度物品費として使用予定である。
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Research Products
(1 results)