2020 Fiscal Year Research-status Report
音楽科教育における教育内容の多様化に即した教材・学習材概念の検討
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19K02670
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Research Institution | Hokkaido University of Education |
Principal Investigator |
石出 和也 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (90552886)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 音楽科教育 / 教材 / 学習材 |
Outline of Annual Research Achievements |
今日の音楽科教育には、様々な音や音楽文化をも視野に入れて音楽学習を組織することが求められており、その教育内容は多様化している。従って、音楽科の教材概念を整理・再検討することが、多様な音楽科授業を構想・実践するための基盤となる。 昨年度は主に、音楽教育学研究、音楽科授業にかかわる実践的研究、音楽科の教材にかかわる諸言説などを検討素材として、今日の音楽科教育における教材概念の捉え方を俯瞰的に整理し、その内容を学会発表として取りまとめた。 今年度は、その研究成果を踏襲しつつ、音楽科教育における「教材」が文脈依存的であるという点を論理的に整理した。まず前提として、「教材」という言葉は〈教科指導の中核をなす概念〉であると同時に、学校教育の内外を問わず多様な場面で用いられる〈日常語〉という側面を有する点を確認した。また、〈教科指導の中核をなす概念〉としての「教材」については、ある対象Aについて「Aは常に教材である」という実体概念として捉えるのではなく、「Aはこの題材・授業において○○という教育内容と関連を持つ教材である」という関係概念として捉えることの必要性を確認した。更に、音楽科教育(音楽科授業)では、楽曲(音楽作品)が教材の典型とされつつも、より幅広い学びの素材が教材となり得るとされているが、その一方で「音楽科の教材は楽曲である」と断言するような言説も見られるなど、音楽科の教材観がやや混乱している点を確認した。 学習指導要領や指導案などでは、楽曲を第一義的に教材とみなすことが一種の〈慣習〉となっている。だが本来的には、授業者が意図する教育内容に応じて、また想定する学習活動(歌唱・器楽・鑑賞・創作/音楽づくり)に応じて、音楽科の「教材」は多様かつ柔軟に考えることができるはずである。その意味で「教材」は文脈依存的な言葉(概念)であるといえる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症感染拡大に伴う各種対応(授業、教育環境整備、入試における感染症拡大予防策の計画実施等)を職務上の最優先事項とする必要があり、自身の研究については後回しにせざるを得ない一年であった。昨年度以降の研究成果について学術論文に取りまとめるとともに、学会発表も計画していたが、今年度は実現することができなかった。令和3年度に挽回したいと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度に整理・進展させた論考(研究実績の概要を参照)については、まだ学術論文として発表していないため、その内容を学術論文として投稿予定である。また、新型コロナウイルス感染症感染拡大という状況下により、授業実践と連動させた研究推進は難しい状況にあることから、できるだけ先行研究を論理的に精査することを中心とした研究作業を進めることとする。特に、サウンド・エデュケーション研究の成果を踏まえつつ、環境音(身の周りに存在している音)を学びの素材と捉える研究視点から、音楽科の教材・学習材概念についての再検討を進める。 環境音は現実世界の対象(real object)であることから、具体的には、音楽科の教材を音の鳴り響きの次元で捉えることの意味(教材の現象性)、および、教材と文化との関連を段階的にみる視点(例えば「教材として意図的に作られた楽曲」「真正の音楽文化として存在している既存の楽曲」「実物教授的な素材」などの区別)を示すことができると考えている。こちらについても、学術論文として投稿予定である。
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Causes of Carryover |
本研究においては、高額な物品購入予定などは無く、物品費の大半は研究遂行に必要な文房具類である。令和2年度はコロナ禍により学会発表のための旅費使用が全く無かったことから、その一部を物品費に充てたが、それでも、研究遂行に必要な物品類はすでに整っており、残額を無理に使い切る必要性が無かった。そのため、次年度新たに必要となる消耗品や図書購入費としたい。
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