2019 Fiscal Year Research-status Report
Issue Analysis and development of digital teaching materials of animal rearing education issues for animal rearing education
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19K02671
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Research Institution | Miyagi University of Education |
Principal Investigator |
齊藤 千映美 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (20312689)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鵜川 義弘 宮城教育大学, 教員キャリア研究機構, 教授 (20232803)
吉村 敏之 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (80261642)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 動物飼育 / 生活科 / 小学校 / 環境教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究の成果 文献調査により国内の小学校飼育学習の実践事例を分析した。その結果、動物飼育活動は(1)メダカやモンシロチョウなどの理科教材(2)鮭の孵化から放流までの飼育や牛・豚のように、地域産業と関わりの深い教材(3)ウサギやモルモットなどふれあいを大きな目的とする学校飼育動物教材(4)小型淡水魚のような学級教材、など、目的に応じてさまざまな動物種が選択されていることがわかった。学習の目的に適する動物種がそれぞれ異なることから、教科や学習のねらいに即した動物種の選択や、それを支える飼育の方法について文献調査および飼育実験を開始した。 実験においては、ヤギ、ウサギ、ハムスター、ヘビ、淡水魚類の飼育を行い、飼育に必要な環境整備とビデオの撮影を行なった。また、飼育されている動物の動画を配信するためのウェブサイトを開発した。 研究の意義と重要性 動物の飼育の重要性はとくに小学校教育において認められている一方で、動物を飼育する学校はとくに都市部において減少する一方である。教師の負担が大きく、十分に適切な飼育活動が行われない結果、動物福祉の観点から課題がみられたり、学習指導が十分に行われていないことが多い。教員の知識技能を高めるだけで教員に求められる負担を軽減することはできず、飼育の体制、地域社会との連携、適切な生物種の選択、学習計画や指導方法など、現場が求める支援の手法を明らかにし、適切な情報を提供することによって、充実した飼育学習の可能性を広げたい。動物飼育に関連する様々な課題を解決するためには、学校組織が地域と連携して地域教材の管理を行う視点が必要である。本研究では、教師を支援する目的で、動物飼育教育のカリキュラムを提案し、また学校・教員の教育活動を支援するための動物飼育に関わる情報提供を行うものである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
文献調査により優れた事例の発掘を行なっており、多くの実践を集めることができた。一方で、それぞれの事例が課題を抱えており、それらの解決に向けて今後は現場の教員との意見交換を進める予定である。 動物飼育実験は、順調に進んでおり、動画撮影を開始している。
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Strategy for Future Research Activity |
今後、2年をかけて、学校動物飼育の現場を取材し、デジタル教材の作成のための撮影を行い、ウェブサイトで成果を公開する予定である。また、学習指導のケーススタディを行い、カリキュラムのモデルを作成する予定である。 実践的・技術的な教材だけでなく、法令・動物の飼育ストレス・飼育環境・コストなど、教員が必要とする基礎的な知識技能を明らかにし、それらを提供するシステムを構築する。 またさらに、動物介在教育や動物園におけるふれあい活動の現場を取材し、地域との連携による動物飼育教育の意義や課題について検討を進める予定である。 最終的には、仙台市小学校教育研究会生活科・総合的な学習研究部会との共同で、小学校生活科の飼育学習カリキュラムのモデル及び学校動物飼育のあり方についての提案を行う予定である。
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Causes of Carryover |
全国の実践事例については、文献調査を先行して実施してきた。分析の結果、優れた実践事例の調査を2020年度に集中的に実施する予定としたため、出張を行わなかったこと、動画撮影を行わなかったことによって差額が生じた。2020年度には実践事例の訪問調査を行う予定である。 また、2020年度には動物の飼育実験を行なっているが、学校現場の限られた予算で動物飼育を行うことを念頭に、身の回りの材料を活用して飼育活動を実施してきたことから、特別に経費のかかる設備投入を行なっていない。動画教材開発のための撮影を、新規の機材を投入せずに既存のカメラで試験的に実施してきたことから、経費を投入していない。2020年には新設のWebカメラを設置し、必要な動画教材の開発を行う予定である。また、Webカメラによる動物飼育実験を進める。
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Research Products
(2 results)