2020 Fiscal Year Research-status Report
国際比較を踏まえた我が国の情報教育カリキュラム体系化と教材提案及び実践研究
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19K02687
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| Research Institution | Nippon Institute of Technology |
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Principal Investigator |
本村 猛能 日本工業大学, 共通教育学群, 教授 (70239581)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森山 潤 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 教授 (40303482)
工藤 雄司 茨城大学, 教育学部, 教授 (70635614)
角 和博 佐賀大学, 教育学部, 教授 (80145177)
山本 利一 埼玉大学, 教育学部, 教授 (80334142)
岳野 公人 滋賀大学, 教育学部, 教授 (70313632)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 情報教育 / 体系化 / 見方・考え方 / アンプラグドプログラミング / プログラミング教育 / 新学習指導要領 / 批判的思考 / 創造的態度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、継続研究している日本と類似の文化圏での調査から『中学・高校の体系的な情報教育により生徒の情報の科学的理解に関する内容が充実している』という先行研究結果を踏まえ、文化圏の異なる西洋・米国も加えた比較調査により、我が国の情報教育カリキュラムの構築の方向性を検討し、各学校段階の系統的な教材の提案と実践を行い、体系化を検討することを目的とする。
令和元年度・２年度は、調査国の検討・依頼・調査を実施し、小学校・中学校の情報教育の実践を国内外に発表しカリキュラム体系化を検討することにあった。本年度の研究結果は以下の通りである。
まず調査は、アジア諸国では継続してインドネシアを選定、異なる文化圏で前年度は西洋のスロベニアを実施しているので調査を予定してた米国（ミネソタ州）を選定し、最終学年での調査が望ましいとして実施予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響で我が国を含め世界的な学校現場の休校のため、選定依頼後の調査は今後の予定である。ただし、2015年以降の現指導要領上の調査をインドネシアとアメリカ（カンザス州）の調査を実施しており、新学習指導要領を踏まえた調査は、令和３年度実施予定である。
次に情報教育の実践では、前年度までに実践提案を小・中・高校全で行ったので、令和２年度は小学校での情報教育（主にアンプラグドプログラミング教育）の実践を行った。その結果、小学校低・中・高学年いずれも情報教育の実施には、児童の発達段階に応じた「各教科の目標と見方・考え方に応じた内容」と「プログラミングの思考過程が批判的思考の一つである探究心を高める」「プログラミングの思考過程が創造的態度のうち、柔軟性・分析性・想像性・協調性を高める」「プログラミングの思考過程が技術リテラシーの意識を高める」という４つの効果があることが明らかになった。
なお、この実践内容の成果を国内外に発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和２年度は、研究実績の概要のように、新学習指導要領での調査国の国際比較検討と研究成果を踏まえた情報教育の実践を国内外に発表することであった。
この令和２年度の結果は、まず調査国である新学習指導要領に沿った中・高校の情報教育の調査であるが、アジア諸国では我が国のカリキュラム内容を踏まえた国際比較のため以前調査した国が望ましいと考えインドネシアを選定した。一方、異なる文化圏で前年度は西洋を実施しているので米国を調査するよう検討した。これらの国の実施は最終学年での調査が望ましいと考え、２～３月に実施予定であった。しかし、新型コロナウイルスの影響で世界的な学校現場のオンライン授業や休校措置がとられている。そのため、調査依頼を行い調査予定であったが、新たな調査は次年度（令和３年度）に持ち越されることとなった。
次に情報教育の実践であるが、前年度まで、実践提案は小・中・高校全てで行った。また、本年度は小学校での情報教育（プログラミング教育）の実践を行った。この実践は、まず小学校の実践であるが、小学校低・中・高学年の中の中・高学年は実施しているので、低学年の児童を対象とした算数や生活科の中での情報教育（主にアンプラグドプログラミング教育）を実施した。この結果は、プログラミング教育としての「各教科の目標と見方・考え方」と「批判的思考の一つである探究心を高める」「思考過程が創造的態度として、柔軟性・分析性・想像性・協調性を高める」という４つの効果があることが明らかになっている。
今後の実践提案と内容については、予定通り比較調査の依頼を実施し、我が国を含めたインドネシアと米国（ミネソタ州・イリノイ州）の調査を約束して頂いた。そして小・中・高校の実践提案を行い、小学校での実践とその結果をまとめた。
このように、次年度に向けての中学・高校への実践と提案は概ね順調に進展している。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和２年度は、コロナ渦の中、国際比較調査の依頼、これを踏まえた小・中・高校の実践提案と小学校での実践と中学・高校への体系化の検討であった。具体的には、比較調査の依頼を実施し、我が国の複数県の中学校と高等学校を含めたインドネシアと米国（ミネソタ州）の調査校の選定と実施を確約して頂き、本年令和３年度に調査の予定である。同時に小学校の実践の成果を踏まえ、中学・高校の実践提案を行う。本年度は、
１．令和２年度の研究成果の整理と新学習指導要領による情報教育の在り方を検討、
２．日本・インドネシア・米国の情報教育のイメージと知識の比較調査の実施を検討、
３．１と２を踏まえた中学・高校への実践を行い、提案と成果を国内外で発表、
の３項目を主とする研究を予定している。
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| Causes of Carryover |
令和２年度の残金（575,713円）は研究代表者（本村）と研究分担者（森山・角・岳野）４名の費用である。この残金が生じた理由としては、代表者が2018年４月に大動脈解離という病気になり、海外渡航が３年間は控えた方が良いとの主治医の判断により研究期間の海外渡航が難しいため、国際学会を取りやめ国内学会に絞ったこと。加えて、新型コロナウイルス感染症により渡航による調査や発表国のアメリカ・台湾・オーストラリア・インドネシアがロックダウン等で不可能となったことである。
国内学会や国際学会（具体的には台湾・オーストラリア）では誌上発表、あるいはオンライン発表を行ったが、現地での対面発表や調査等の打ち合わせは出来なかった。そこで次年度渡航の可能性を期待し、国際学会や現地での調査も含めて繰り越しを考えたため、差額が生じた。
令和３年度は、・国際的な研究者の打ち合わせや国内・国際学会発表、・調査アンケートの統計ソフト費、・国内学会の費用、・調査に基づく中学・高校での実践のための教材費、・調査データの整理等の５点を中心に進めていきたい。
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