2019 Fiscal Year Research-status Report

持続可能な部活動のあり方に関する総合的な研究

Research Project

Project/Area Number	19K02766
Research Institution	Gakushuin University
Principal Investigator	長沼豊学習院大学, 文学部, 教授 (10316929)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	林幸克明治大学, 文学部, 専任教授 (90440651) 斉藤利彦学習院大学, 文学部, 教授 (20178495) 佐藤陽治学習院大学, 文学部, 教授 (20154114) 唐木清志筑波大学, 人間系, 教授 (40273156) 柴崎直人岐阜大学, 教育学研究科, 准教授 (20387294) 玉木博章名古屋経済大学, 人間生活科学部管理栄養学科, 講師 (30838826)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	部活動 / 学校教育 / 持続可能性
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は持続可能な部活動のあり方に関する知見を、学校に、地域に、教育行政に、社会に提供することで、現在進行している部活動改革に役立てることである。本研究では（１）部活動改革のモデルとなりうる学校を訪問（全国16校）し、観察調査及びインタビュー調査を行い、今後の部活動の持続可能性の視点を明らかにする、（２）部活動に関する先行研究を網羅・俯瞰し系統性や関連性を明らかにする、（３）二つの研究成果をもとに９つの研究分野の視点から持続可能な部活動のあり方を総合的に分析・考察し明らかにする。平成31年度（令和元年度）は、研究（１）については全国8校を訪問し、学校の管理職、顧問教諭、部員（生徒）へのインタビュー調査及び観察調査を実施し、部活動の持続可能性を探るための知見を得た。研究（２）については部活動に関する先行研究を運動部・文化部の別なく網羅することができた。研究（３）については、研究協議会を３回開催し、（１）（２）をもとに持続可能な部活動のあり方について、①特別活動の視点、②ボランティア学習の視点、③シティズンシップ教育の視点、④礼法教育・道徳教育の視点、⑤教育史・学校文化の視点、⑥運動部活動・スポーツ科学の視点、⑦文化部活動・若者文化の視点、⑧働き方改革の視点、⑨地域部活動の視点の９つの視点から、総合的な分析・考察のための協議を行った。以上のことから、３年間にわたる本研究の１年目は予定通り遂行し、持続可能な部活動のあり方の分析・考察のための基礎的な知見を得ることができた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 上記の通り、研究1年目にあたる平成31年度（令和元年度）は16校のうち8校の訪問調査（予定通り）を行い、先行研究の網羅を行い、それらを基に研究協議会を3回開催した。全て3年間の研究実施計画において1年目に計画していた通りに遂行できた。
Strategy for Future Research Activity	研究2年目にあたる令和2年度は、研究（１）については全国8校（1年目とは別の学校）を訪問し、学校の管理職、顧問教諭、部員（生徒）へのインタビュー調査及び観察調査を実施し、部活動の持続可能性を探るための知見を得る。研究（２）については1年目に網羅した部活動に関する先行研究を系統性、関連性に着目しながら分析・考察する。研究（３）については、研究協議会を３回開催し、（１）（２）をもとに持続可能な部活動のあり方について、①特別活動の視点、②ボランティア学習の視点、③シティズンシップ教育の視点、④礼法教育・道徳教育の視点、⑤教育史・学校文化の視点、⑥運動部活動・スポーツ科学の視点、⑦文化部活動・若者文化の視点、⑧働き方改革の視点、⑨地域部活動の視点の９つの視点から、総合的な分析・考察のための協議を行う。さらには、研究の中間報告を兼ねて公開シンポジウムを開催し、2年目までの研究成果を一般社会に公開・報告するとともに、部活動に関わる研究者や実践者から幅広く意見をもらい、3年目の研究に生かす。
Causes of Carryover	当該助成金が生じた状況としては、物品費と旅費について、想定よりも少なく済んだためである。特に訪問校の調査については最低限の支出で済むように配慮したことも影響した。翌年度分として請求した助成金と合わせた使用計画としては、公開シンポジウムの開催費用に係る支出分を手厚くすることで対応する。