2020 Fiscal Year Research-status Report
英語経済学オンライン教材COREプロジェクトを用いた経済教育と英語教育の連携
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19K02767
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
久井田 直之 日本大学, 経済学部, 准教授 (00724973)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 勝之 明治大学, 商学部, 専任教授 (70181899)
裴 光雄 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60263357)
徳丸 夏歌 立命館大学, 経済学部, 准教授 (40646783)
竹田 英司 松山短期大学, 商科, 准教授(移行) (50748936)
井草 剛 松山大学, 経済学部, 准教授 (80723692)
大坂 洋 富山大学, 学術研究部社会科学系, 准教授 (60272887)
川合 宏之 流通科学大学, 商学部, 准教授 (20756564)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 経済教育と英語教育 / 英語で学ぶ経済学 / 英語経済学 / ガイドブック / オンライン経済教育 / オンライン英語経済教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度(研究2年め）は、４月からの緊急事態宣言、感染拡大に伴う海外渡航の禁止などのコロナウィルスの感染拡大の影響を大きく受けて、学会発表や海外での学術交流の機会を失い、研究プロジェクトの予定の大きな変更をせざるえなかった。授業でのガイドブックの使用に関しても、急なオンライン授業化により、ガイドブックの利用が難しくなったケースが生じた。オンライン授業対応のガイドブックという新たな要素をガイドブックの内容に取り入れることで、汎用性を高めていくことを研究者間で共有し、CORE-Econの本部へのガイドブック公開に向けた交渉を4月から行うことを決定した。海外での発表の代わり、国内でガイドブックの内容に関する研究会での発表を積極的に行い、内容に関する改善に尽力した。水野 勝之と久井田直之は、土居拓務との共同研究「『COOREECON（ユニット16）』の授業報告」をワーキングペーパーとして8月に発表した。実際のCORE-Econの英語経済学教材の使用した場合の課題等を検証した。久井田直之は12月に「経済教育と英語教育の融合の試み」を 日本大学英文学会 2020年度学術研究発表会で口頭発表した。そして、3月に行われた明治大学経済教育研究センター第５回研究会経済教育学会第６回地域研修会において「コロナ禍における経済学対話型学習のモデル」を口頭発表し、オンライン授業化に対応した自習に活かすガイドブックコンテンツとしての対話型学習の有用性を発表した。また井草剛と水野勝之は土居拓務との共同発表で「CORE プロジェクトは分かりやすい副教材となりえるのだろうか」を経済教育学会第36回全国大会で発表した。学習者が感じる教材の難易度に関する検証を行い、どのような補助が必要になるかを示した。そして井草剛が土居拓務と共に研究発表「THE ECONOMY－変化する世界のための経済学」を富山大学政治経済学セミナー第26回で行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナウイルス感染拡大に伴う国内の移動制限や海外渡航の制限に伴い、研究促進の重要な役割を担う海外学術交流や学会発表を行うことができなかった。そのため、オンライン授業対応の要素を再検討し、ガイドブックの内容に反映させるべく、コンテンツの充実を図り、内容を一部刷新する作業を進めている。海外との学術交流は、2021年度にオンラインで実施されるものに積極的に参加することで2020年度の遅れを取り戻す予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
オンライン授業の急速な普及に伴い、元々の英語オンラインコンテンツを、本研究が作成しているガイドブックを利用して実践するかという新たな課題にも直面したため、本研究が目指すガイドブックの内容に、新たにオンライン授業対応の要素も入れながら、ガイドブックの作成と授業での活用を進めていく。本年度はオンライン開催の海外の学会での発表も試み、研究発表とガイドブックの利用と検証を並行して進める。今年度は、オンラインコンテンツの公開のための準備として、CORE-Econの本部とのライセンス契約等の交渉も行う。交渉については、4月から始まり、現在交渉中である。また日本での実践を進めるために、市民大学での授業利用を行い、ガイドブックの内容へのフィールドバックを得て、改善を図る。
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| Causes of Carryover |
コロナウィルスの感染拡大に伴い、緊急事態宣言等の移動の制限等の影響を受けて、海外での学会発表や学術交流が行えなかったため繰越が生じた。2020年度は、国際学会が順延されたため、2021年度にオンラインでの学会発表を行うなど、オンラインでの学術交流を行うことで、研究の成果の公表とガイドブックの改善を図る。
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Research Products
(6 results)
