2021 Fiscal Year Research-status Report
英語経済学オンライン教材COREプロジェクトを用いた経済教育と英語教育の連携
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19K02767
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
久井田 直之 日本大学, 経済学部, 准教授 (00724973)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 勝之 明治大学, 商学部, 専任教授 (70181899)
裴 光雄 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60263357)
徳丸 夏歌 立命館大学, 経済学部, 准教授 (40646783)
竹田 英司 松山短期大学, 商科, 准教授(移行) (50748936)
井草 剛 松山大学, 経済学部, 准教授 (80723692)
大坂 洋 富山大学, 学術研究部社会科学系, 准教授 (60272887)
川合 宏之 流通科学大学, 商学部, 准教授 (20756564)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 経済教育と英語教育 / 英語で学ぶ経済学 / 英語経済学 / The Economy / 英語による経済リテラシーテスト / 振り返る学び / CORE |
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| Outline of Annual Research Achievements |
竹田(2022)では、授業でThe Economy: Economics for a Changing World（英文）の第１章を利用して、「振り返る学び」を促し、テキストの検証を行った。その結果、そのまま英文を教科書として利用することは難しく、英文から経済学的な課題を発見することも難しいということがわかった。
徳丸は、COREおよび最もよく使用される経済学入門書であるMankiwのPrinciple of Economicsを、そのカバーする内容、構成、方法において比較分析を行ない、COREの従来の経済学入門書とは異なる点を明らかにした。また、CORE textbookおよび開発した教材を用いて、担当する英語講義Introductory Political Economy Introductory および International Political Economyを担当した。同講義では、開発した独自問題を用いて、学生に講義レポートを果たしたが、全て英語であるにも関わらず、提出率は全体で85％以上であり、学生の学習意欲が維持されたことが示された。COREおよび開発教材の効果を検証するため、同講義への参加者について、英語による経済リテラシーテスト(Test of Economic Literacy, Walstad et al. 2013)を講義開始前および講義終了後に実施した。同テストのスコアは講義終了後には平均10％以上上昇し、統計的に優位な教育効果が示された。また、研究成果を2021年10月にドイツにて開催されたAEEE(Association for European Economic Education)の大会にて発表した。水野、久井田、井草もAEEEで徳丸とは別のCOREのガイドブック作成に関しての研究発表を行った。
文化政策・まちづくり大学校（通称：市民大学院）で、『市民大学院2021年度連続講義』「core-econ で世界に開かれた経済学を学ぼう」ZOOMオンライン講義を毎週実施し、本科研メンバーも講義を行った。2021/6/3久井田直之、6/24・7/1井草剛、7/22・29徳丸夏歌、8/5・12大坂洋、9/2・9水野勝之、12/16・23井草剛、2022/1/27・2/3水野勝之、2/17・24裴光雄
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初は22章分のガイドブックを作成する予定で進めていたが、日本の学生が利用する際に、22章のすべてを授業で扱うことが内容的にも授業時間的にも困難であることが判明したため、日本人の学生向けに読むべき章を研究者が厳選し、その章に関するガイドの作成に注力することとなった。学生からのフィードバックに関しては、2022年度の後期に行い、ガイドブックの改善点をまとめるところまで本研究で行うように、8名の研究者で再度役割分担を行いながら、研究期間を延長した最終年度として2022年度に取り組む。研究成果の発表に関しては、2021年度は渡航規制により予定していた海外の学会での発表が思うようにできなかった。2022年は学会発表と論文投稿を積極的に行い、成果を公表する。また2021年度に行った市民大学での講義についても引き続き行い、ガイドブックについての検証も行う。
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| Strategy for Future Research Activity |
オンライン経済学教材、CORE-Econの章は22章で1000ページを超えるため、すべての章のガイドブックの作成ではなく、日本人の学生向けに利用しやすい章を厳選し、ガイドブックの作成を進めている。2022年の夏までにガイドの章が完成する見込みだが、コロナウイルスの感染拡大に伴い、大学での授業実施形態がここ数年オンライン授業に変更されたために、学生に使ってもらい学生のフィードバックを反映させた形での改良は実現できそうにない。しかし、学生にガイドを使用したアンケートなどのフィードバックをもらい、どのような改善が今後必要かを示し、今後の改善点等をまとめるところまで、本研究で行いたい。またコロナの感染状況次第ではあるが、研究成果の報告をロンドンのCORE本部で行うべく、準備を進めている。研究期間を延長し、2022年を最終年度と位置付けて研究に取り組み、積極的な論文投稿を行い、研究成果の発表を行っていく予定である。
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| Causes of Carryover |
予定していた海外学会における研究報告が、コロナウイルスの感染拡大に伴う渡航規制により実施できなかったことで、科研費の使用が大幅に減った。また海外学会での発表の遅れにより、海外学会向けの論文投稿にかかる費用についても今年度は使用がなく、使用額の減少につながった。2022年度は研究期間を延長しての最終年度を予定しているので、渡航規制があることを前提に、学会発表の代わりとなる論文投稿を積極的に行いたい。
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