2022 Fiscal Year Research-status Report
英語経済学オンライン教材COREプロジェクトを用いた経済教育と英語教育の連携
| Project/Area Number |
19K02767
|
|---|
| Research Institution | Nihon University |
|---|
Principal Investigator |
久井田 直之 日本大学, 経済学部, 准教授 (00724973)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水野 勝之 明治大学, 商学部, 専任教授 (70181899)
裴 光雄 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (60263357)
徳丸 夏歌 立命館大学, 経済学部, 准教授 (40646783)
竹田 英司 松山短期大学, 商科, 准教授(移行) (50748936)
井草 剛 松山大学, 経済学部, 教授 (80723692)
大坂 洋 富山大学, 学術研究部社会科学系, 准教授 (60272887)
川合 宏之 流通科学大学, 商学部, 准教授 (20756564)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 経済リテラシー / ガイドブック |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
ガイドブックの作成に関して、章ごとに分担しながら進めていたが、章ごとの横のつながりや学生の学びやすさなどの情報共有を行うため、2022年12月27日と28日に研究会を実施した。章ごとの特徴や日本の学生向けにどのような情報を加筆修正するかなどの具体的な議論を行った。また2023年3月3日にも研究会を実施し、各章ごとのガイドブック案を示しながら、分担者間でプレゼンテーションを行った。
COREの教育効果検証に関連して、COREを用いた講義を受けた学生について、講義開始前（4月）と後（7月）に経済リテラシー調査を実施し、その向上を調査した。経済リテラシーに関しては本研究作成のガイドブックの利用による効果が見られたが、英語面での検証が実施できなかったため、次年度以降の検証を予定している。
海外学会におけると発表として、2022年9月17日に“Utilization of Online Free Economics Textbook "COREECON" in Japan and Asia” というタイトルの口頭発表を71st Midwest Conference on Asian Affairs (MCAA 2022)で、水野勝之と井草剛が行った。海外独特のラウンドテーブルの形で司会（司会は水野）・報告とも発表者が行った。報告後、参加者らと質疑応答を行った。意見交換や議論を活発に行い、有益な研究報告の機会となった。
竹田英司が2023年3月に研究書『地方から学びの輝きを: コロナ禍における地方大学での教育実践と考察』の第7章「課題解決力を育むオンライン経済教育振り返る学び」を担当し、発刊された。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ガイドブックの日本人学生向けのカスタマイズの部分が本研究では重要であることを再確認し、章ごとの特徴と日本の経済教育との関係性を議論しながら、ガイドブックの章ごとの内容を精査することに多くの時間を割いたため、結果的にガイドブックの全体の完成が遅れてしまった。ガイドブックをよりよいものにするための準備を2022年度に十分に行うことができたので、2023年度のガイドブックの初版の完成と1部の章の利用と検証の見通しが十分に立った。次年度を本研究の集大成として、研究と検証に邁進する。
|
| Strategy for Future Research Activity |
現在は2023年度の前期（8月まで）にガイドブックを完成させるべく研究を進めている。完成後に利用しやすい章を選定し、経済リテラシー調査や学生の使用後のアンケートを2023年度に実施する予定である。前年度行うことができなかった英語面での教育効果の検証も可能な範囲で行う予定である。また学生の利用のフィードバックを基にしたガイドブックの加筆修正等を行い、ガイドブックの最終版を作成する。
|
| Causes of Carryover |
現在の日本の学生が持っている基礎知識と本ガイドに掲載する内容のすり合わせに時間を要して、ガイドブックの完成が遅れた。そのために学生の反応などの反映がまだできておらず、次年度(2023年夏）のガイドブックの完成後に、検証を行う予定である。その後、海外学会での研究発表や論文投稿を予定し、経費としての支出を予定している。
|
