2022 Fiscal Year Annual Research Report
分化後の教科コンピテンシーの特性に着目した統合教科生活科の授業と評価モデルの開発
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19K02773
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| Research Institution | Mukogawa Women's University |
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Principal Investigator |
酒井 達哉 武庫川女子大学, 教育学部, 教授 (10638050)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 信之 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (20345771)
宇都宮 明子 島根大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (40611546)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 生活科 / 認知系・非認知系コンピテンシー / 評価規準 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、ドイツ事実教授が後続する歴史科や理科との接続を考慮して設定したコンピテンシーに着目し、事実教授と生活科のカリキュラムや実践事例の比較検討を通して、生活科独自の歴史及び自然科学コンピテンシーを確定し、それらコンピテンシーを科学的認識の基礎として育成する生活科授業と評価モデルの開発を目的としている。
最終年度は、認知系・非認知系コンピテンシーを輻輳的に育成することねらって本科研の構成メンバーが共同で開発し、研究代表者自らが実践した生活科の学習指導計画を検証することで、理論的アプローチと実践的アプローチとを架橋することを試みた。
結果として、本学習指導計画では「活動主義」、「社会領域と自然領域の水平的な統合論理の欠如」、「教科の垂直的な接続論理の欠如」という生活科の3つの課題を克服する上で認知系コンピテンシーと非認知系コンピテンシーが有効に機能しており、本学習指導計画が認知系・非認知系コンピテンシーを輻輳的に育成する生活科授業になりえていることを明らかにした。本学習指導計画においては、認知系コンピテンシーと非認知系コンピテンシーは切り分けられることなく、両コンピテンシーが相互に機能しあうことで、気付きが認識の基礎につながり、さらに認識が児童の情動に共感的に働きかけ、主体的、協働的な取り組みがもたらされている。
以上のことから、日本の生活科の課題を克服する生活科教育の新しい展望とは、認知系コンピテンシーと非認知系コンピテンシーが輻輳的に機能することで、社会認識と自然認識の基礎を統合的に育成する生活科教育であるというのが本研究の結論である。
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