2020 Fiscal Year Research-status Report
Team and Inquiry based Learning: Extending Student Understanding and Competency, and Observing Career Prospects
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19K02795
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| Research Institution | Kyoto Koka Women's University |
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Principal Investigator |
乾 明紀 京都光華女子大学, キャリア形成学部, 准教授 (80571033)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高野 拓樹 京都光華女子大学, キャリア形成学部, 准教授 (10444241)
杉岡 秀紀 福知山公立大学, 地域経営学部, 准教授 (10631442)
佐藤 達哉 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (90215806)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 総合的な探究の時間 / チーム探究 / 探究学習の促進要因 / キャリア展望 / 総合学習 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度に実施した基礎的調査をもとに質問紙を見直し，引き続き京都府下の公立高校3校を対象に，生徒の側から「チーム探究」に抱く価値や意義などについて学習過程を追って確認した。
A高校の調査では，生徒の満足水準別の学習状況の分析などから，「チーム探究」の促進要因として「他者と互恵的で相互依存的な協働（協同）関係の実感」と「具体的な技術獲得と能力開発に対する期待と実感」があることを示した。また，「チーム探究」の満足度を低下させない要因として，「学習効果の実感」，「教科学習との両立と関連付け」そして「教員からの適切な支援」が重要であることを示した。一方，課題として,初年次生徒はキャリア形成の探究が限定的であることを示した。
B高校とC高校の調査では，両高校とも学年進行に伴い探究学習に対する生徒のイメージは向上するが，生徒への負荷の高い課題に取り組む高校については，第2学年時に負のイメージが大きくなり，第3学年でそのイメージが肯定的なものに転じる傾向があることを確認した。プレゼンテーションスキルや情報分析スキルの自己評価については，両高校とも学年進行に伴い向上する傾向にあることを確認した。これらの成果については,日本生活科・総合的学習教育学会第29回大会で報告した。
また、生徒への質問紙調査以外の研究では、探究学習の基礎となる「話し合い」をテーマとする書籍『これからの話し合いを考えよう』（ひつじ書房）の刊行や「統計」についての理論的考察をおこなった。さらに,経験からキャリアを展望するプロセスについても検討をおこなった。
加えて,探究学習の授業支援,WWL（ワールド・ワイド・ラーニング）コンソーシアム構築支援事業における学校横断型の探究学習カリキュラムの開発，そして，高大社連携フューチャーセッション（大学コンソーシアム京都高大連携推進室主催）のコーディネートなどの実践研究も並行しておこなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
質問紙調査については，継続調査をすることができたが，2度に渡る緊急事態宣言により，予定していたタイミングで調査ができなかったり，インタビュー等の質的調査ができなかった。また，先進校の調査なども実施することができなかった。このため，やや遅れていると評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き生徒の側から「チーム探究」に抱く価値や意義などについて学習過程を追って確認・分析をおこなう。また，探究活動とキャリア形成との関係についても分析をおこなう。この分析は，新型コロナウイルスの感染を予防しながらインタビューおよびTEA（複線径路・ 等至性アプローチ）によって検討し，探究活動を通じたキャリア展望の生成プロセスを明らかにする。
また，研究協力校以外の探究学習や学校横断型の探究学習においても，その学習効果や課題，キャリア展望との関係について分析をおこなう。
研究成果については，公開研究会や日本生活科・総合的学習教育学会等で発表する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の拡大により予定してた学科発表がすべてオンラインでの実施となったことや訪問調査などができなかったことにより，旅費を中心に支出できていない。感染へのリスクが低下すれば，研究協力校での質問紙調査の継続はもとより，協力校以外の調査分析や先進事例調査などに研究費を執行する。
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