2019 Fiscal Year Research-status Report
Constructing an Arts and Crafts Education Program Incorporating Traditional Crafts and Culture Using ICT Materials.
Project/Area Number |
19K02813
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Research Institution | Osaka Kyoiku University |
Principal Investigator |
松井 祐 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (10290537)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 伝統工芸 / 伝統文化 / ものづくり / ICT教材 / 図画工作 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,日本の伝統工芸・伝統文化にかかわるモノづくりについて調査し,学校,地域,社会をつなぐICT教材による伝統工芸・伝統文化を取り入れたモノづくり教材を作成することである。本年度は,調査研究として,日本の伝統工芸や伝統文化にかかわる施設を訪問し,資料収集,伝統工芸士や指導者を対象に聞き取り調査を実施し,モノづくりワークシート,動画などにまとめたICT教材の作成に着手した。実践研究では,小学生を対象に授業実践を行い,子育て支援施設と連携協力し,伝統工芸・ 伝統文化モノづくり講座を実施し,指導法の研究,ICT教材の有効性を検証した。具体的には,次の事項について調査・研究し,検証を行った。 1.伝統工芸モノづくり教材「モノ比較本:くらべてみよう」,「伝統工芸ワークシート」の作成では,「有松・鳴海絞」から学ぶ雪花絞りによる手ぬぐいづくり,「つまみ細工」から学ぶお花のつまみ細工づくり,「革細工」から学ぶミニバッグづくり,「蒔絵」から学ぶお椀づくりの4教材を作成した。 2.2018年度から2019年度にかけて実施した,伝統工芸の現状と課題,素材や制作工程,普及・発展など個別の面談による聞き取り調査を学会論文にまとめて報告した。 3.伝統工芸モノづくり動画「伝統工芸から学ぶモノづくり」の編集に着手した。 4.地域の子育て支援施設と連携協力し,小学生を対象とした「伝統工芸モノづくり講座」として,「雪花絞り」による手ぬぐいづくり,「つまみ細工」によるブローチづくり,「革細工」によるミニバッグづくり,「蒔絵」によるお椀づくりの体験講座を4回実施し,アンケート調査,教材や指導法の検証を行った。また,ホームページにおいて実践報告を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査研究では,日本の伝統工芸や伝統文化にかかわる施設を訪問し,資料収集,伝統工芸士や指導者を対象に聞き取り調査を実施し,モノづくりワークシート,動画などにまとめたICT教材の作成に着手することができた。実践研究では,小学生を対象に実践を行い,子育て支援施設と連携協力し,伝統工芸・ 伝統文化モノづくり講座を実施し,指導法の研究,ICT教材の有効性を検証した。 それらの成果から学会論文作成,教材集の試作やITC試作教材の試作など順調に達成できている。
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Strategy for Future Research Activity |
幼児期,小学校の ICT教材作成として,1日本の伝統や文化に親しむことを重視した造形表現教材「幼児用:くらべてみよう」,「幼児用:伝統・文化ワークシート」の作成。2伝統・文化モノづくり動画「幼児用:伝統・文化から学ぶモノづくり」の作成。3保育園,幼稚園,こども園,子育て支援施設などで伝統・文化モノづくりの実践,教材や指導法についての検証などに着手する予定である。 伝統工芸ものづくり講座の実践研究として,大学の公開講座および地域の子育て支援施設と連携協力し,小学生を対象とした「伝統工芸ものづくり講座」を実施する。作成した試作教材の活用,アンケート調査の実施,教材内容や指導法について検証していく。
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Causes of Carryover |
伝統工芸ものづくり講座で使用する材料や用具の一部については,職人の減少などにより入手困難なものも多く,価格も申請時より高騰していたため代用品について検討していく。令和2年度に入ってから子育て支援施設の担当者と実施・運営方法等について検討するため,物品費の一部を繰り越した。そのため,実施・運営方法に合わせて物品費を使用する計画である。 また,ICT教材の公開,配信については,新学習指導要領による教科書をもとに再検討するため,その他の経費については繰り越したため,現場の状況に対応して使用する計画である。
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