2019 Fiscal Year Research-status Report
フランスの教員養成における「音楽史」-視覚芸術を活用した授業デザインと指導法
Project/Area Number |
19K02830
|
Research Institution | Akita University |
Principal Investigator |
吉澤 恭子 秋田大学, 教育文化学部, 教授 (40594354)
|
Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | 音楽史 / 教員養成 / 視覚芸術 / 音楽科教育 / フランス |
Outline of Annual Research Achievements |
フランスの学校教育で必修化されている「芸術史」が、児童生徒の音楽の学び方に多様性をもたらしている。そこで音楽学習を支える教員に求められているのは、人間が築いてきた歴史における音楽と芸術との関わりを問う思考力だけではなく、音楽科の技能・知識を相互に関連づけ、教科独自の見方・考え方を働かせながら音楽作品をより深く理解する力である。 初年度にあたる本年度は、研究開始前に計画していた資料・文献等の考察ではなく、音楽学習と視覚芸術の関わり方をめぐる実践の実態を窺い知るために、現地調査を優先した。調査は2019年5月と11月に実施した。教員養成のみならず、小中学生が音楽の授業や学外での教育活動の中で、どのような視覚芸術にふれながら音楽を学んでいるのかという視点から、以下に示す3カテゴリーの研究活動を行った。 (1)パリ・アカデミーのINSPE(Institut national superieur du professorat et de l’education)で開講されている「芸術実践と芸術史」や「音楽史」に関する講義・演習・実地研修の視察調査:修士課程1年生を対象とした初等教員養成音楽科目(音楽鑑賞における視覚教材の活用と実践の展開について); 修士課程1年生を対象とした中等音楽教員採用試験対策と関連する講義 ; 修士課程2年に在籍する中等音楽教員採用試験合格者(=パリおよびパリ近郊の中学校音楽教員1年目)を対象とした実地研修(17区の中学校で実施)および音楽実践演習(19区の La Philharmonie de Paris で実施)。 (2)パリ15区(コンセルヴァトワール、ブルーデル美術館)およびパリ・アカデミーの国民教育省(15区の小学校)が提携・運営している小学1年生を対象とした音楽教育活動(PSM)の実践調査。研究成果は、2019年10月に日仏教育学会研究大会において発表した。 (3)小中学生を対象とした教育コンサート(19区の La Philharmonie de Paris で開催)の視察調査。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初予定していたパリ・アカデミーの初等・中等教員養成機関(INSPE)での視察調査以外に、美術館という空間に身をおき、耳と目で本物の音楽・アートにふれているパリ市の小学生の実践場面、そして中等音楽教員養成の一環であるパリ市の中学校における実地研修の実態を視察することができた。加えて、現地調査期間中にフランス国内のいくつかの美術館で「音楽」を注視した特別展が開催されていた。そうした特別展の訪問を通して、多くの情報が得られただけではなく、視覚芸術に対する自身の新たな教養の獲得と視野の拡大につながった。以上のことから、当初の計画以上に進展していると判断した。
|
Strategy for Future Research Activity |
今後も継続的にパリ・アカデミーのINSPEにおいて「芸術実践と芸術史」や「音楽史」に関する講義・演習・実地研修等の視察調査を予定しているが、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)拡大の深刻な状況から、年度内の現地調査は困難であると想定される。調査の再開が可能となるまで、これまで現地で得られた研究資料や情報を整理すること、また近年実施されたフランスの初等教員採用試験および中等音楽教員採用試験における「芸術実践と芸術史」と「音楽史」に関わる過去問題や教員採用試験実施報告書等を対象とし、音楽試験課題は「芸術史」とどのように関連づけられて提示されているのか、将来音楽を得意とするあるいは音楽を専門とする教員にどのような資質・能力が求められているのか等の考察に着手していく。
|
Causes of Carryover |
次年度使用額はほとんど生じていない。
|