2020 Fiscal Year Research-status Report

特別支援学校理療科における神経近傍鍼通電技術向上を目的とした教育プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	19K02948
Research Institution	University of Tsukuba
Principal Investigator	和田恒彦筑波大学, 人間系, 准教授 (70438993)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	徳竹忠司筑波大学, 人間系, 講師 (80251007) 浜田淳筑波大学, 人間系, 講師 (80261767) 緒方昭広筑波大学, 人間系, 教授 (80516708)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	特別支援学校理療科 / 教育プログラム / 臨床能力 / 低周波鍼通電 / 神経近傍鍼通電 / 超音波測定装置 / 筋パルス
Outline of Annual Research Achievements	神経近傍に刺鍼して低周波鍼通電を行う神経パルスについて刺鍼部位、刺鍼深度および通電方法、使用機器の違いについてこれまで整理されていない。鍼通電刺激による筋の収縮様態は、体表面の動きからしか確認できず、通電刺激の出力は、患者の感覚に依存している。また、刺激部位や周波数によって筋の収縮様態は変化する。筋への鍼通電の際は、筋収縮を触察により体表から確認する。筋腹へ刺鍼し、鍼通電を行うと、刺鍼部位付近のみならず、筋の起始停止部においても筋の動きが触察される。刺入部位付近のみが収縮するのか、あるいは刺入した筋全体が収縮するのか、筋の一部の収縮によりけん引されているのか等、どのように筋収縮が生じているか明らかにされていない。本施設設置の超音波測定装置を用いて鍼通電時の筋収縮を超音波診断装置にて、長軸方向と短軸方向から観察し、鍼体と筋収縮の関係性を検討した。健常成人3名を対象に、観観察部位は右上腕二頭筋とし、測定肢位は仰臥位で肘関節完全伸展位、前腕は回外位とした。超音波診断装置にて、肘関節を90°まで屈曲する自動運動と、右上腕二頭筋への連続1Hz、または間欠20Hzでの鍼通電刺激による筋収縮を観察した。プローブの方向は長軸方向（筋線維と平行）と短軸方向（筋線維と垂直）のそれぞれで、鍼体の位置と筋収縮にどのような関係があるか観察を行った。超音波で観察部を捉えると、浅層から順に上腕二頭筋、上腕筋、上腕骨が捉えられた。自動運動では上腕二頭筋と上腕筋ともに大きく移動が見られた。鍼通電刺激では長軸・短軸方向ともに鍼体から筋収縮が始まり、出力を上げていくと筋収縮の範囲が広がっていった。鍼が刺入されている上腕二頭筋の筋収縮は見られたものの、鍼が刺入されていない上腕筋では筋収縮は見られなかった。周波数に関しては、1Hzでは単収縮が起き、20Hzでは強縮が起こって間欠的な収縮が見られた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 令和２年４月～６月末まで、所属している本学理療科教員養成施設はオンライン授業になり、研究拠点となっている理療臨床部は休診だったため、研究を行うことができなかった。７月以降は計画通り遂行できているが、前記期間中活動できなかったので、やや遅れている。
Strategy for Future Research Activity	筋肉に刺鍼する筋パルスについては検証できたので、神経パルスの刺鍼について検討する。視覚障害者に適した刺鍼部位決定方法、刺鍼方法、刺鍼部位、刺鍼深度、視覚障害者特有の課題と低周波鍼通電装置との関係を踏まえ、神経パルスに関する教育プログラム作成する。教育プログラムを盲学校理療科生徒で実践、検証し、教育プログラムの有効性を確認する。完成した教育プログラムを資料、動画に編集し、全国の盲学校理療科に公開し、理療教育に寄与する。
Causes of Carryover	新型コロナウイルス対応のため、研究拠点である筑波大学理療科教員養成施設は令和２年４月から６月末まで、対面授業を行うことができなかった。また、実験場所である理療科教員養成施設理療臨床部も６月末まで休診だったため、研究を休止せざるを得ない状況だったため、研究はやや遅れている。令和３年度は夏前から対面授業を行うことができる予定なので、研究の遅れを取り戻したい。令和３年度は、開発した教育プログラムの撮影機材、成果発表のための人件費および旅費、作成した配布のためのDVDメディア、点字用紙、コピー用紙、郵送関係のレターパック購入等に経費を使用する予定である。