2020 Fiscal Year Research-status Report
自閉スペクトラム症児者同士の仲間集団が社会性の発達とQOLに及ぼす影響
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19K02960
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| Research Institution | Sagami Women's University |
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Principal Investigator |
日戸 由刈 相模女子大学, 人間社会学部, 教授 (40827797)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
藤野 博 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (00248270)
米田 英嗣 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (50711595)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 自閉スペクトラム症（ASD） / 仲間関係 / QOL / メンタルヘルス / 適応行動 / 雑談 / 会話分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ASD児者は同世代の仲間集団への所属が難しく、孤立しがちである。 学齢期の長期に渡る孤立は、社会適応や精神的健康に深刻な影響を及ぼす。この問題への対応策として、本研究ではASDの学齢児が「対等な仲間集団」に所属することによる心理的影響を明らかにする目的で、次の２つの研究を行う。
【研究１】保護者にアンケートを実施し、仲間集団への所属経験の有無と生活の質（QOL）との関係を検討する。2020年度は、特別支援教育関連セミナーの参加者200名を対象に予備調査を行った。子どもが通常学級に在籍する群は特別支援学級在籍群に比べてメンタルヘルスが不良であり、生活習慣の自律や困ったときの相談への意欲が低かった。この結果の妥当性を検討するために、教育や余暇など何らかの仲間集団への所属経験を持つASD児34名の保護者に個別式のVineland-Ⅱを実施した結果、「身辺自立」「家事」「地域生活」の各領域のスコアに関与する要因が異なる可能性が示唆された。
【研究２】特定の余暇サークルに所属するASD児の小集団を対象に3年間の追跡調査を行い、相互交渉の観察・記録を通じて協調・共感の観点から社会性の発達を縦断的に検討する。活動2年目となる2020年度は、小6群（5名；IQの平均107.6）および小4群（5名；IQの平均110.2）の各雑談場面での会話を分析し横断的な検討を行った。小6群は前年度の関係性をもとに参加者同士が互いに相手と共有しやすい話題を選択し、相互交渉が持続し、会話全般において異常性は認められなかった。小4群も前年度と同じメンバーであったが、各自の狭い興味関心に基づく話題が選択され、互いの発話への関心が乏しく、自己刺激行動や離席が頻発し、支援者が介在しなければ相互交渉が持続しなかった。
以上の知見について、日本発達心理学会での発表や他誌への論文投稿など、研究成果の公表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
【研究1】については、前年度に作成した無記名式アンケートを特別支援教育関連のセミナーに参加した保護者200名に実施し、予備的な検討を行った。また、結果の妥当性を検討する目的で、複数の小学校通級または特別支援学級、余暇サークルに在籍・所属する児童34名の保護者に対して2019年度後半に実施したVineland-Ⅱ適応行動尺度のデータの分析を行った。
【研究2】については、前年度に引き続き、ASDの小学生で構成される余暇サークルに参加する小学6年生（5名）および小学4年生（5名）のASD児のグループの雑談場面での会話を分析し、横断的な検討を行った。
以上より、総合的に「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| Strategy for Future Research Activity |
【研究1】については、すでに得られたB小学校の通級に在籍する児童100名の保護者を対象としたアンケート内容に対して2020年度の予備調査を参考に、統計学的な分析を行う。そこで得られた知見から仮説を立て、Webアンケートを用いた大規模調査を実施する計画である。また、結果の妥当性を検討するために、Vineland-Ⅱ適応行動尺度のデータについて「日常生活スキル」と他の適応行動領域との関連性を検討すると共に、関与する要因を検討する計画である。【研究2】については、2020年度に実施した縦断研究の対象2グループについて、同じ手順でデータ収集を行う。そして、2019年度、2020年度、2021年度の3年間における各グループの発達的変化について縦断的に検討し、各グループに示された傾向の異同について考察する予定である。
以上から得られた成果を、2021年度の日本発達心理学会で発表する計画である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大のため計画していた複数の通級指導教室に在籍する保護者へのアンケート実施ができなかったため、統計用ソフトSPSSの購入を次年度に見送った。また、国際誌への投稿準備の一環としてADOS-2研究用ライセンス取得のための講習会参加費として使用する計画であったが、新型コロナウィルス感染拡大のため講習会への参加が困難となり、研究期間内の参加は見送ることとした。残金の使用計画は、次の通りとする。1点目にSPSSを購入する。2点目に、新型コロナウィルス感染拡大の収束の見通しが立たないため、複数の通級指導教室へのアンケート実施を見送り、かわりにリクルート会社を通したwebアンケートの実施を行う。
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Research Products
(8 results)
