2019 Fiscal Year Research-status Report
児童生徒がICT機器を快適に利用するための教室環境の改善と指導方法の提案
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19K02980
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| Research Institution | Tokyo University of Social Welfare |
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Principal Investigator |
柴田 隆史 東京福祉大学, 教育学部, 教授 (90367136)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 和紀 常葉大学, 教育学部, 講師 (30802988)
堀田 龍也 東北大学, 情報科学研究科, 教授 (50247508)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ICT / タブレット端末 / 学校 / 教育 / 学習環境 / 健康 / 視覚疲労 / 近視 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学校での学習にICT機器が導入され、その普及が推進される一方で、児童生徒の健康面への影響に関する対策も求められている。本研究の目的は、児童生徒の健康面やICT機器の使いやすさの観点から、ICT機器を快適に使える学習環境を提案することである。
初年度（令和元年度）は、児童生徒の健康面として懸念される視覚疲労や近視に関する国内外の動向調査と、学校でのICT機器利用に関する健康観察の現状調査を実施した。
児童生徒の健康面に関しては、学校保健統計調査の結果や眼科に関する学会での報告、論文などを参考として、「学校でのICT活用の現状と近視予防」と題した総説論文にまとめた（日本眼光学学会発行「視覚の科学」）。そこでは、裸眼視力1.0未満の小学生は毎年増加傾向にあることや、近方視による網膜後方へのデフォーカスが近視進行のトリガーとなるため、ICT機器利用において十分な視距離をとることが重要であることを述べた。さらに、シンガポールや中国では、近視に関する教育や子どもの屋外活動を積極的に推進していることにも触れ、学校における対策の必要性について述べた。
ICT機器利用に関する健康観察の現状については、養護教諭226名を対象として、児童生徒のタブレット端末利用に関するアンケート調査を実施した。その結果、タブレット端末を使用していてその様子の健康観察をしている養護教諭は約21%であり、使用しているが様子を見ていない養護教諭は約61%、そして、タブレット端末を使用していないと答えた養護教諭は約19%であった。また、健康観察をしている群では、児童生徒の眼や姿勢に対する懸念の程度が一番高い「かなり心配である」への回答が少なかった。それより、タブレット端末を使用する様子を実際に見ることで、児童生徒の心身の状況を把握でき、健康問題の早期発見と適切な対応に繋がることが考察された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究では児童生徒のICT機器利用について検討するため、研究を遂行するためには学校や教員などの協力を必要とする。当初の研究計画通り、その協力を得ることができ、調査や意見交換などを実施している。また、初年度から本研究の成果発表（学会発表や講演）を行っていることなどに加え、研究の全体計画から考えて、おおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度からに引き続き、児童生徒の健康面として特に視覚疲労や近視に着目し、対応策を見出すために現状の把握と検討を行う。また、当初の計画通り、教員が人間工学的視点を理解し、日常の授業の中で児童生徒に適切なICT機器利用の指導ができるようにするために、教員に対する指導方法を検討する。さらに、前年度の検討に基づき、人間工学チェックリストを作成し、教員への研修の実施とそのあり方を検討する。
文部科学省によるGIGAスクール構想や、児童生徒の自宅でのオンライン学習の機会増加に伴い、特に最近、ICT機器の画面を見る時間が長くなっていることが予想される。そうした状況も鑑み、学校教育の情報化を支援することを目指し、児童生徒の負担や使いづらさを軽減した快適な学習環境を整えるための方法を検討していく。そして、研究成果が効果的かつ早期に教育の現場や社会に活用されるよう研究を推進する。
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| Causes of Carryover |
（理由）
基本的に計画通りに研究費を使用したが、当初購入予定であったタブレット端末が当該年度では購入する必要がなくなったためである。
（使用計画）
繰り越し分と翌年度分の助成金を合わせ、当初の研究計画に沿って研究を遂行する。
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