2021 Fiscal Year Research-status Report
小集団としての個性の測定と行動予測により不慮の事故を予防する安全教育に関する研究
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19K02993
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| Research Institution | Kyushu Institute of Technology |
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Principal Investigator |
堀田 源治 九州工業大学, 大学院工学研究院, 支援研究員 (30510565)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂本 英俊 同志社大学, 理工学部, 教授 (10153917) [Withdrawn]
石川 洋平 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (50435476)
宗澤 良臣 広島工業大学, 工学部, 教授 (70274008)
桐山 聰 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (70423423)
堀田 孝之 有明工業高等専門学校, 技術部, 技術長 (80450146)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 行動特性 / 行動特性の３要素 / リスク予測特性 / リスク回避特性 / リスク伝達特性 / キャラクタの頻度分布 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該年度の研究成果としては，行動特性の測定試験器を設計，製作して被験者による行動特性測定実験を行い，交付申請書に記載した「研究の目的」に沿って，２０２１年度の計画のうち，小集団の行動特性の測定，危険な行動特性を示した集団に対する危険回避の教育方法の方針について検討を行った。具体的には新型コロナウイルス感染予防のために，大学や高専において学生を被験者とすることが禁じられたこともあり，申請書で計画した実験器について設計の見直しを行い新実験器を制作した。新実験器は短期間且つ最小人数の被験者での行動測定の測定が可能なラケット型のボール搬送器としてリレー形式による集団作業を行いながら，個人の行動特性の測定とその結果からの集団の行動特性の抽出ができることを図るものであった。被験者は有明高専の技術職員として，延べ３０人の実験を行った。申請書の計画欄に示した基本行動要素の測定方法として，①危険予測特性と②危険回避特性についてはラケットの把持部に設置した感圧センサ信号により，被験者個人の特性が得られたので，個人の特性曲線から波形解析によりグループとしての行動特性をグラフとして表すことができた。③の伝達特性については，試験終了後のチームミーティングの会話および実験中の声の掛け合いから単語の頻度を分析することによってグループとしての意思伝達の行動特性を調べた。これについては，キャラクタの頻度分布を画像化するソフトを導入し結果，伝達特性についても特性グラフを得ることができた。この結果，基本行動要素である①危険予測特性，②危険回避特性，③危険伝達特性のいずれも数値データとしてグラフ化に成功し，グループとしての行動特性の測定が可能であることが検証できた。また，行動特性が定量的に把握できたことから申請書に記入した教育とその成果についても把握する準備が整い，研究全体としては，ほぼ予想された成果が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
２０２１年度は本来は行動特性の測定により危険な行動特性を示したグループに対して危険回避の教育方法について検討し，教育教材の開発と教育効果の測定を実施する予定であった。しかし，新型コロナウイルスの感染予防のために，集団が隣接しながら教育をする方法については，見直しをせざるを得ない状況にある。そこで，学生を被験者とすることが禁じられたことと合わせて，実験→分析→教育→教育効果確認という一連の実験の実施が遅れている状況である。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルスの感染予防のために，当初の計画であった集団が隣接しながら教員担当による授業形式・訓練形式の教育をし，教材としてディスカッション形式で採用する方法については，見直しをせざるを得ない状況にある。そこで，学生を被験者とすることが禁じられたことと合わせて，実験→分析→教育→教育効果確認という一連の実験の実施が遅れている状況である。今後の研究の推進方策としては，上記の状態への対処として，少人数での行動特性の測定方法の検証について計画通りの成果が得らつつあることを基盤として，少人数教育方法とITを使った遠隔による教育方法を計画している。また教材としては，画面によるケーススタディ形式に変更して教育効果を挙げることを図る。
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| Causes of Carryover |
研究テーマが小集団の行動特性測定であり，被験者による集団化及び集団行動による実験・測定が必要であり，験者としてN数確保と健康への期待から学生を予定していました。しかし前年度はコロナウイルス感染予防のために，被大学や高専から学生を被験者にすることについては許可が下りず，研究の進捗に遅れが生じました。そこで次年度に研究資金を繰り越し，コロナウイルス感染状況が緩和すると予測される環境において，少人数による作業と感染予防策を施した新たな研究計画において研究を実施する予定です。
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