2022 Fiscal Year Research-status Report
小集団としての個性の測定と行動予測により不慮の事故を予防する安全教育に関する研究
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19K02993
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| Research Institution | Kyushu Institute of Technology |
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Principal Investigator |
堀田 源治 九州工業大学, 大学院工学研究院, 支援研究員 (30510565)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
坂本 英俊 同志社大学, 理工学部, 教授 (10153917) [Withdrawn]
石川 洋平 有明工業高等専門学校, 創造工学科, 准教授 (50435476)
宗澤 良臣 広島工業大学, 工学部, 教授 (70274008)
桐山 聰 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (70423423)
堀田 孝之 有明工業高等専門学校, 技術部, 技術長 (80450146)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 集団作業 / 行動特性 / 肯定性強度率 / 積極性強度率 / 作業モチベーションレベル / 危険性レベル / 相互影響レベル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
集団の行動特性を実験手的に測定する研究の当該年度における成果としては，新型コロナウイルス感染予防を考慮した新しい集団作業実験方法を計画し，実験装置を制作して被験者による実験を行い，実験結果のデータ分析を行って２学会において発表を行った。新しい実験方法の工夫の第１番目としては，テニスラケットを使用したボールの搬送作業を３人一組のグループで行う場合，意思伝達程度を測定する手段として従来の音声をマイクで収音する方法から意思表示カードを使うことをした点にある。意思表示カードの利点としては，多様な言語の判別をせずに済むことと，伝達意識の高低やグループとしての意思の方向性が音声よりも明確に分析できることにある。２番目に被験者の工夫がある。従来は社会人の被験者であったため，各人の職業経験が行動特性に影響を与える懸念があった。そこで本年度は高専の専攻科生を被験者として採用することにより，経験による行動特性への影響を排除することが可能になった。集団作業では逼迫した状況にあるときはリスキーシフトをすることが知られているが，本実験でもこのことが確認をされたので，日本材料学会，日本設計工学会において研究発表を行った。しかし，新型コロナウイルス感染予防のために被験者の学生が所属する学校側より，被験者の数は最小限に留めるように指示があり，研究成果の再現性についてはサンプル数の不足により検証が次年度に持ち越されることとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
申請研究は集団での作業実験を通じて，集団としての行動特性を工学的に測定するものであり，被験者として就労経験，性別，年齢，職種の異なる多くの協力者を必要とする。この理由としては行動特性は成長過程における経験が影響するためで，集団の個性（行動特性）測定には，測定値の判断に成長過程の影響を考慮する必要があるためである。しかし，
新型コロナウイルス感染予防のために被験者の学生が所属する学校側や社会人の所属する事業所等より，被験者の数は最小限に留めるように指示があり，実験後の行動特性の判定や研究成果の再現性についてはサンプル数の不足により評価ができない状況となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス予防のための行動制限は緩和されるつつあるが，被験者を依頼する企業や学校などにおいては，来年度も引き続き慎重な態度を取らざるをえない状況である。そこで，研究における被験者の不足への対策として２点を考えている。１点目は今までは研究代表者の旧所属先である高専において被験者を採用して実験していたが，今後は研究分担者の所属する大学でも実験を行うことで，実験場所を広域化することで被験者の人数が揃え易い環境を整える。２点目は実験におけるデータの採取や分析にITを活用してを極力人の手を介さないリモート形式とすることで，感染予防と同時に研究時間の短縮や効率化を図ることとした。
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| Causes of Carryover |
申請テーマが集団作業による行動特性の測定であり，被験者による集団での作業実験が必須である。しかし，新型コロナウイルス感染予防処置により企業，学校よりの被験者の協力が得られず，研究が停滞した。そこで新年度において，感染状況に応じた実験方法の改善と実験器の新規制作を行う予定です。
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