2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of a curriculum management support system about inquiry skills
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19K03009
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
稲垣 忠 東北学院大学, 文学部, 教授 (70364396)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 康志 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40410261)
松本 章代 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (40413752)
豊田 充崇 和歌山大学, 教育学部, 教授 (60346327)
泰山 裕 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90748899)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 探究 / 資質・能力 / 情報活用能力 / カリキュラム・マネジメント / システム開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は次の４点である。1) 探究プロセスにおいて必要とされる探究スキルの明確化、2）小学校から高等学校までの系統を各教科・領域、情報活用能力と関連づけて整理、3）ウェブ上のマネジメントツールの開発、4) 探究スキルの系統的な育成方法の明確化
2020年度は、目的1)および2)については、2020年度より小学校において新学習指導要領が本格実施されたため、教科書記述に関する調査研究を行い、初期モデルを改善した。また、中学校の新学習指導要領に基づく新しい教科書を参照し、情報収集を行なった。目的3）については、小学校の単一学年を対象に、教科書単元を年間で配列し、関連するスキルを視覚的に表示し、カスタマイズできるウェブシステムを開発することができた。また、児童・生徒の自己評価を行うためのウェブフォームを開発し、小学校において実施を試みた。目的4)については、2019年度の実践をもとに小中高の探究学習の事例と指導方法を集積した書籍を出版した。また、探究の質の改善に着目した研修プログラムを試行した。加えて、カリキュラムマネジメントの現状について教育委員会担当者を対象にインタビュー調査を行った。調査の結果、自治体ごとに資質・能力とその体系には独自のモデルが構築され、それに基づいた教育課程の開発が進められている一方、教育課程の評価・改善の手法が確立されていない課題が明らかになった。
2021度は中学校の新学習指導要領が本格実施される。目的2)に関して中学校の教科書記述の調査を行い、カリキュラムモデルの改善を行う。目的3）については複数学年で系統を視覚化するとともに、教育課程の実施状況を評価するデータと組み合わせられるようシステムを改善し、本ツールの試用を試みる。目的4）では、探究学習の質的な改善の視点のモデルを示し、新たに小中高校における実践の収集と研修プログラムの開発に取り組む。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要の通り、当初設定していた4つの目標それぞれについて十分な進捗をみることができた。 1および2に関しては、小学校だけでなく、中学校段階についても情報を収集することができた。3に関してはシステムのプロトタイプを開発することができた。4については実践に基づいた書籍や研修プログラムの実施等の成果を得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度においてもコロナ禍によりフィールド調査が大幅に制限されている状況が続くと考えられる。研究分担者の近隣フィールドでの情報収集を進めるとともに、オンラインによる学校現場への授業開発の助言等を通した情報収集を行い、研究を継続できるよう努める。特に中学校段階の教科書資料および授業実践、カリキュラム開発に関する情報収集に努める。システム開発に関しては、学校単位で運用できるシステムへのスケールアップを行う。指導法については、探究学習の質的な改善の視点のモデルを示し、新たに小中高校における実践の収集と研修プログラムの開発に取り組む。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により出張による調査、研究発表等がオンラインで実施することになり、旅費の拠出が減少したため。次年度はコロナ禍の状況により訪問調査や対面による学会発表等で拠出することを予定している。
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