2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a curriculum management support system about inquiry skills
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19K03009
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
稲垣 忠 東北学院大学, 文学部, 教授 (70364396)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 康志 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (40410261)
松本 章代 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (40413752)
豊田 充崇 和歌山大学, 教育学部, 教授 (60346327)
泰山 裕 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90748899)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 探究 / 資質・能力 / 情報活用能力 / カリキュラム・マネジメント / システム開発 / 教員研修 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は次の4点である。1) 探究プロセスにおいて必要とされる探究スキルの明確化、2)小学校から高等学校までの系統を各教科・領域、情報活用能力と関連づけて整理、3)ウェブ上のマネジメントツールの開発、4) 探究スキルの系統的な育成方法の明確化
2021年度は、目的1)および2)については、2021年度より中学校において新学習指導要領が本格実施されたため、教科書記述に関する調査研究を行い、初期モデルを改善した。また、小学校の教科書上での情報活用能力の記述に関する調査を行い、精緻化を試みた。目的3)については、前年度の単一学年から学校全体のカリキュラムマネジメントを支援するシステムへとスケールアップを実現し、指導主事を対象としたシステムの評価を行うことができた。その結果、カリキュラムマネジメントの実施に有用であるとの評価を得た一方、ユーザインタフェースやデータの可視化手法に関する改善が必要であることが明らかになった。目的4)については、小中高16の学校との実践開発を通して、探究学習の質的な改善を図るための6つの視点を明らかにすることができた。また、カリキュラムマネジメントに全校で取り組むための研修プログラムの開発・実施を試みた。
以上の成果から、本研究が目指すところであるカリキュラムマネジメントシステムの開発については一定の進捗をみることができたものの実運用による実証には至っていない。また、探究スキルの育成方法として、単元の質的な改善を図るアプローチを見出すことができたが、研修プログラム等を通じた授業設計に反映させる手法を開発することが今後の課題である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究実績の概要の通り、当初設定していた4つの目標それぞれについてある程度の進捗をみることができた。 1および2に関しては、中学校段階について情報を収集するとともに、小学校の教科書記述についても精査することができた。3に関しては初期システムの評価を得ることができたが、ユーザーインターフェースおよびデータの可視化手法について新たに検討すべき課題が生じた。4については各地での研修の実施と16の小中高の学校との実践開発を通して、探究の質を高める手法についてモデルを構築することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度はフィールド調査がコロナ禍以前程ではないが、一定程度実施できるようになりつつある。研究分担者の近隣フィールドでの実証を進めるとともに、オンラインによる学校現場への授業開発の助言、研修等を通した情報収集を行い、研究を継続できるよう努める。特に高校段階の教科書資料および授業実践、 カリキュラム開発に関する情報収集に努める。システム開発に関しては、データの可視化およびユーザインターフェースの改良を行うとともに、中学校で運用できるシステムへのスケールアップ方策を検討する。指導法については、開発した探究学習の質的な改善の視点モデルを用いた研修プログラムの実施・評価に取り組む。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により引き続きフィールド調査に制約があったこと、学会がオンライン開催になったことにより旅費が発生しなかったため。2022年度はコロナの状況にもよるが出来うる範囲でフィールド調査を実施することを予定している。
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