2021 Fiscal Year Research-status Report
第二言語で作成された動画を専門教育で利用するための再生シナリオ自動導出
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19K03014
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| Research Institution | Shoin University |
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Principal Investigator |
岸 康人 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 教授 (50552999)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
立野 貴之 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50564001)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | e-ラーニング / 教材開発 / CLIL / STEM教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、第二言語(主に英語)で作成された動画の内容について、翻訳を介することなく、学習者の理解を支援するフレームワークを確立することを目的としている。専門分野については、良質な教材を教員が作成することが容易ではないため、言語の枠を取り払うことにより、教材利用を拡大することができる。また、学習者の視聴履歴に基づき、理解が困難な箇所を特定することにより、学習を阻害している原因を解明し、個人のスキルに応じて理解を助けるための再生シナリオを自動的に導出するシステムを目指している。再生シナリオは、字幕を分析し、学習者のスキルや履歴に応じて、再生スピードを調整する機能や重要語彙とその理解を支援するためのアノテーションからなる。
字幕毎の難易度により再生スピードを自動的に調整する手法については、すでに実用的なモデルを開発しているが、重要語彙等のアノテーションを自動生成する機能について実験段階である。2019～20年度には、主に再生シナリオの仕様策定と再生シナリオで使用するための重要語彙の抽出について研究を行い、学会において発表を行った。2021年度には、動画字幕から重要語彙を抽出する機能について、既存の複数の手法を組み合わせ、学習者自身で調整できる手法について提案を行った。
研究計画に遅れが出ているものの、現在は、語彙を可視化して、動画再生時に学習者を支援する再生シナリオの効果的な提示方法についての検討しており、2022年度は、これらを組み込んだ動画再生システムの実装、及び、検証のための利用者実験を実施することが目標となる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
次の理由から、当初の研究計画より遅れた進捗となっている; ①2019年度に学科長及び学内情報管理研究所所長に任命され、2021年度現在もその任に就いており、当初予定していたものよりかなり多くの学内業務を担うこととなったこと②2020年度からの新型コロナ感染症対策に係る学内の教務委員としてのオンライン授業支援業務、2021年度から広報部長に任ぜられたことによる広報関連業務により、十分な研究時間が確保できなかったこと③字幕分析からキーワードを抽出するフェーズについての対応について、評価実装の変更に伴い、時間がかかってしまっていること。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度までに、再生シナリオを動画プレイヤーに統合実装する当初計画であったが、進捗の遅れにより、1年程度ずれ込む見込みである。このため、学生の初期利用実験については、2022年度後期以降となる予定である。
字幕からの重要語彙抽出は、再生シナリオにおいて重要な役割を担い、本研究での大きな課題でもあるため、新しい手法を取り入れながら、慎重に検討を重ねる中で、その可視化について検討してきた。現在は、利用者実験のために統合システムを実装中であり、このため、利用者実験について、当初計画していたよりも短い期間となるが、今年度に大学の講義での検証実験を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
当初計画では、再生シナリオを組み込んだ動画再生システムのソフトウェアを外注する予定であったが、動画字幕から重要語彙を抽出し、アノテーションを生成する機能についての開発が遅れていること、コロナ禍等による学内業務の増大により、全体の計画に遅れが生じていること、及び、これらのことから当初予定にあった研究発表についても一部キャンセルや開催自体にも変更があったため、使用額に差が生じている。ソフトウェアについては、金額的な問題により、研究者で一部機能を実装し、一部を発注、また、利用者実験用の経費についても今年度に実施し、支払う予定である。
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