2020 Fiscal Year Research-status Report
Designing and reflecting classes by the Revised Taxonomy Table
Project/Area Number |
19K03035
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Research Institution | Kunitachi College of Music |
Principal Investigator |
中西 千春 国立音楽大学, 音楽学部, 教授 (30317101)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川井 一枝 宮城大学, 基盤教育群, 准教授 (40639043)
中西 穂高 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00567399)
生田 好重 (白石よしえ) 近畿大学, 全学共通教育機構, 准教授 (50455036)
沢田 千秋 国立音楽大学, 音楽学部, 非常勤講師 (50816387)
中尾 桂子 大妻女子大学短期大学部, 国文科, 准教授 (20419485)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | ブルーム教育目標改訂版 / タキソノミー・テーブル / 認知プロセス次元 / 知識次元 / 授業デザイン / 分析ツール / リフレクション・ツール |
Outline of Annual Research Achievements |
初年度は研究環境の整備として,Bloomの『教育目標の分類体系:認知領域』の『改訂版』(Anderson &Krathwohol 編著)の翻訳を完成した。2020年度はこの翻訳の推敲を重ねた。Anderson & Krathwohlをはじめとする複数のアメリカの教育学者が共著で,数年にわたって記した同書は,表記に不統一があったり,難解な箇所があったりした。そのため,一読しただけでは理解しづらいところがある。このため,日本の読者が理解をしやすくするために,言葉の推敲と厳選をした。また,解説と基本用語集に工夫をした。 『改訂版』の認知領域におけるタキソノミーとタキソノミー・テーブルが日本の教育実践で活用されていない背景を考え,次の4点について考察し,解説を試みた。①オリジナルのタキソノミー(1956)を弟子のAnderson他が2001年に『改訂版』を出すことにした経緯,2つのタキソノミーの焦点の違い,メタ認知的知識の位置,教師が教育目標を分類することの意味,②6つの認知プロセス・カテゴリーと19の認知プロセスの関係が一目でわかるように可視化,③『改訂版』を読んだ読者が疑問に持ちそうな点について想定問答の作成,④発問と認知プロセスの関連付け。 タキソノミー・テーブルを日本の教育に取り入れる方法を考察し,次の6点を提案した。①教師(自分)の授業デザインとリフレクション・ツール(目標明確化・整合性のチェック),②他の教師の授業の分析ツール,③教師の授業デザインの意図と学生の認識の一致度チェック,④教員養成のツール,⑤学部全体で,共通の枠組みツールとして使用。ディプロマ・ポリシー,カリキュラム・ポリシーの見直し。 タキソノミー・テーブルが使えるようにトレーニングをする方法についてはさらなる考察が必要である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度はコロナウィルス感染拡散の背景から,代表者も分担者もオンライン授業に忙殺され,研究には手が回らなかった。このため,翻訳の推敲が進まなかった。出版社の仕事も遅滞し,初校を終えた段階にとどまった。しかしながら,認知プロセスおよび,タキソノミー・テーブルを活用した事例研究については,考察を進めることができた。
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Strategy for Future Research Activity |
(1)翻訳の完成と出版 (2)調査 ①教員養成のツールとして,タキソノミー・テーブルがピアノ指導に応用ができるか,その可能性と限界について調査する。 ②Bloom の教育目標の三領域(認知・情意・精神運動)の観点から,プレゼンテーション力を育成する授業デザインについて調査・考察する。 (3)(2)の調査結果をこれまでの研究成果と合わせて,タキソノミー・テーブルの活用法を発表する。
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Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大の影響により、予定していた現地調査や学会がオンラインになったことで参加費が当初見込んでいた額より減少したことにより、研究に係る費用が予定通りに使用できなかった。先送りにした現地調査は令和3年度に実施する。
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