2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of learning support environment by face- to- face and online tutoring to promote self-regulated learning in higher education
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19K03040
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| Research Institution | Kansai University |
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Principal Investigator |
岩崎 千晶 関西大学, 教育推進部, 准教授 (80554138)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村上 正行 大阪大学, 全学教育推進機構, 教授 (30351258)
多田 泰紘 関西大学, 教育推進部, 研究員 (40813663)
山田 嘉徳 大阪産業大学, 全学教育機構, 准教授 (60743169)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ライティングセンター / オンラインチュータリング / チューター / ライティング / 論証型レポート / 学習支援 / 高等教育 / アカデミックスキル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，高等教育において学習者が目標設定，計画，実施，修正，社会的支援の要請を適切に行い，自己調整すること，ならびにチューターが学習者の自己調整を促すことに従事できる学習支援環境の構築を目指し，「大学生の自己調整学習を促す対面・オンラインチュータリングにおける学習支援環境を開発，評価する」ことを研究の目的としている．具体的な研究課題として次の3点を提示している．
まず「①論証型ライティングにおける自己調整学習方略の提示」に関しては論証型レポートに取り組む大学生144のデータに因子分析を施し，調整方略因子と援助要請方略因子の2因子9項目から構成される論証型レポートライティング尺度（DRAW9； Demonstrative Report based on Academic Writing 9）を開発した．この尺度では学習を個人のみで完結するものと定義するのではなく，援助要請という社会性のレヴェルを考慮した、レポート課題への取り組みを扱う自己調整の側面（学習プロセスをも考慮して）を測定することが可能な尺度である。この尺度ではレポート作成課題への取り組みの際、論拠を明示するような視点をもって学習活動に能動的に関与しているかどうかや（調整方略の遂行）、レポート作成において他者、特に教員に適切なかたちで援助を求めて取り組めていたか（援助要請方略の遂行）を簡便に確認できる（山田ほか2020：研究成果実績より引用）。
「②対面・オンラインチュータリングにおける教授方略の導出」では日本の4年制大学(789校)を対象にアンケート調査を行い，ライティング支援における教授方略に関する調査を実施した．
「③質保証のためのチュータリング評価指標・指標別ブレンディッドラーニング教材の開発と評価」に関しても上記の調査をもとに，教材の項目を選定し，教材作成の準備段階に移行し，試行的な教材開発を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究課題に関してはおおむね順調に実施している．昨年，遅れ気味であったライティングセンターに対する悉皆調査も実施済みであり，分析に取り掛かっており，単純分析は終えている状況である．今後はこれらの結果を基に，教授方略や教材開発の提示・改善に向けて取り組む予定である．
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| Strategy for Future Research Activity |
「①論証型ライティングにおける自己調整学習方略の提示」に関しては，論証型レポートライティング尺度を提示し，論文にまとめ研究の目的を達成したと考えている．「②対面・オンラインチュータリングにおける教授方略の導出」はこれまでの文献調査，アンケート調査，インタビュー調査をもとに，教授方略を提示する．「③質保証のためのチュータリング評価指標・指標別ブレンディッドラーニング教材の開発と評価」に関しては，テーマを絞り込み，教材を開発しつつある段階であるので，教材のブラッシュアップを行い，完成版の公開を目指す．
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により，旅費交通費を活用し，他大学への調査や，国際会議での発表での渡航が相次いで中止になったため，予算が繰り越しとなっているが，今後，研究成果のアウトプットを提示する際の人件費や教材開発費で利用をしていく予定としている．
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