2020 Fiscal Year Research-status Report
Development and Evaluation of a Vocabulary Learning Material Generation System for Primary School Children using Morphological Analysis
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19K03078
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| Research Institution | Chiba University |
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Principal Investigator |
藤川 大祐 千葉大学, 教育学部, 教授 (50288429)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安部 朋世 千葉大学, 教育学部, 教授 (00341967)
高木 啓 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90379868)
小山 義徳 千葉大学, 教育学部, 准教授 (90546988)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 語彙学習 / 教材生成システム / 形態素解析 / 国語教育 / 類義語 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、任意の文章から類義語を参照しやすくする語彙学習教材を生成するシステムを開発し、このシステムを活用した授業を小学校で行ってこのシステムの 評価を行うものである。このシステムを活用することにより、学習者が自らが好む文章について、類義語と比較しながら読む「類義語比べ読み」を行ったり、シ ステムが類義語に置き換えた箇所を探しながら読む「間違い探し読み」を行ったりすることが可能となり、質量ともに充実した語彙学習を行うことが可能となる ことが期待される。
初年度となる2019年度にはシステムの開発と実験授業の実施を行い、インターフェイスの検討、類義語辞典の試作、システムを活用した試行的な授業の小学校における実施等を行い、その成果を2019年9月7日名古屋市にて開催の日本教育工学会2019年秋季全国大会及び2020年2月29日オンライン開催の日本教育工学会 2020年春季全国大会において発表した。
2年目となる2020年度には類義語辞典の拡充を行い、小学校高学年の学習において求められる語彙を収録した類義語辞典を作成した。また、予定では小学校において試行的な授業を実施し、類義語辞典の確認とシステムのさらなる改修の検討を行うこととしていたが、新型コロナウイルス禍の影響で小学校での授業実施ができなかったため、関連の研究として中学校においてシステムを活用した試行的な授業を実施し、システムのインターフェイスや類義語辞典の語彙について検討を行った。中学校における試行授業に関わる成果については、2021年3月6日オンライン開催の日本教育工学会 2021年春季全国大会において発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、2019年度の成果に基づいてシステムの改修や類義語辞書の拡充等を行うことができた。しかしながら、新型コロナウイルス禍の影響で、小学校で試行的な授業を実施することが困難な状況となってしまい、当初予定されていた小学校における試行授業を実施することができなかった。ただし、この状況を受け、研究代表者が校長を務める中学校において、教員の協力の下、システムを活用した試行授業を行うことができ、新たなシステムと類義語辞書を試すことはできた。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の最終年度となる2021年度においては、新型コロナウイルス禍の影響を考慮しつつ、小学校において語彙学習教材生成システムを活用した授業を実施し、システムのインターフェイスや類義語辞書のあり方について検討を行い、改修が必要な点があれば改修を行う。これらの成果と課題を学会で発表した上で論文として公表する。
小学校での授業としては、読解において他の語を表示させながら比較検討する授業を実施する予定である。また可能であれば、作文において学習者が自ら書いた文章をシステムに入力して別の語と比較することを通して文章を推敲する授業を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
2020年度は学会がオンライン開催であったため、旅費等が発生しなかった。この分については、2021年度において学会発表のための旅費や参加費として活用することを考えているが、学会がオンライン開催となった場合にはシステムの改善等のために使用することを想定している。
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