2022 Fiscal Year Research-status Report

相互行為分析とディスコース・プランニングを導入した授業力育成プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	19K03083
Research Institution	Naruto University of Education
Principal Investigator	川上綾子鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (50291498)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	江川克弘鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (70633296)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2024-03-31
Keywords	授業力育成 / 教員養成 / 相互行為分析
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，教員志望学生を対象とした授業力育成のためのプログラム開発を目的としている。当該のプログラムの特徴は，従来，授業分析の一手法として用いられてきた「相互行為分析（授業で児童生徒や教師により交わされる『言語を媒介とした行為(ディスコース)』を主な対象として分析し，そこで生じている学びの様相や過程を明らかにしようとするもの）」を，授業を設計する際のツールとして援用しようとする点にある。そのことにより，授業時に想定されるディスコース間の相互作用や展開を俯瞰的に構造化して捉えることを促し，「主体的・対話的で深い学び」の実現に向け効果的な授業を設計・実施する力の育成を図ろうとするものである。 2022年度は，次のような取り組みを行った。 ①2021年度に引き続き，開発予定のプログラムにおけるディスコース・プランニング（マップ形式により授業におけるディスコースの展開を計画すること）の具体的な内容と方法について，小学校の複数教科（国語，算数，社会，道徳等）の教材を対象に検討し，暫定案として作成・蓄積した。 ②ディスコース・プランニングの内容と方法を，教科・単元等の特性に基づき複数系統でプログラム化することのメリット・デメリットについて検討した。 ③従来からなされている「細案」を書く授業設計，ディスコース・プランニングに基づく本プログラムを利用する授業設計，そして双方を組み合わせた授業設計の３種を比較して実践的効果を検証する方法について検討した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本年度は，予定では，補助事業期間の延長が承認されたことによる本研究の最終年度として，ディスコース・プランニングのフォーマット案を用いてプログラム化し，学生への指導実践を通じたその効果検証，その結果を踏まえたプログラムの調整・改善を行う予定であった。しかし，学生を対象とした系統的なデータ収集には至らず，個別的な試行レベルに留まったため，ディスコース・プランニングやそれらを組み込んだ指導法としてのプログラムの最終評価は未着手である。そこで，補助事業期間の再延長を申請し，次年度に上記の取り組みを通じた最終的な研究成果のとりまとめを計画している。
Strategy for Future Research Activity	補助事業期間の再延長が承認されたので，最終成果のとりまとめに向けた取り組みを推進するが，時間的な制約を踏まえて研究計画を一部見直しつつ遂行する。まず，ディスコース・プランニングのフォーマット案を利用したプログラムのプロトタイプを作成し，それを用いて学生を対象とした指導実践と効果検証を行う。効果検証にあたっては，当初の研究計画では相当数の学生を対象とした量的な調査を想定していたが，そのような一斉指導・調査が難しい場合は少人数を対象として複数回の実践を行うなど，データの収集方法を工夫し，さらには質的な調査をメインとした方法に切り替えることも検討する。そして，効果検証（プログラムの評価）結果をもとに，改良を加えて最終的な授業力育成プログラムとして完成させ，研究成果をまとめる。そのような一連の取り組みを2023年度内に完了させるために，前回も記したように，ディスコース・プランニングやプログラム本体には予め複数のパターンを想定しておき，適宜，選択的に用いて実践することで，実践→評価→改良のサイクルがスムーズに進行するようにしたい。
Causes of Carryover	上にも記したように，2022年度は，補助事業期間の延長が承認されたことによる本研究の最終年度であったが，これまでの遅れを取り戻した上で，プログラムの暫定版を作成し，実践による効果検証（評価）を行い，全般的な研究成果をまとめるという段階には至らなかった。したがって，前年度（2021年度）同様，プログラムの作成や効果検証のための調査に伴う経費がほとんどかからなかったこと，関連学会が未だオンライン開催であったので学会参加のための旅費の支出がなかったこと等により，次年度使用額が生じた。当該の次年度使用額については，本研究の補助事業期間の再延長が承認されたので，2023年度に引き継ぎ，最終年度の研究遂行や結果のとりまとめに係る物品費，成果発表のための学会参加費やそれに伴う旅費等として使用する計画である。