2022 Fiscal Year Annual Research Report

小学校でプログラミング的思考を重視した授業改善可能な情報教育のシステム化

Research Project

Project/Area Number	19K03087
Research Institution	Suwa University of Science
Principal Investigator	広瀬啓雄公立諏訪東京理科大学, 工学部, 教授 (50228839)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	尾崎剛公立諏訪東京理科大学, 工学部, 准教授 (80712158) 平田幸広公立諏訪東京理科大学, 工学部, 教授 (70238369)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	プログラミング教育 / 情報教育 / 初等教育 / 中等教育 / 学習環境 / 指導計画 / 教育システム構築
Outline of Annual Research Achievements	プログラミング教育を実践し，一時的な授業の教育効果を求めるのでなく，次年度以降も継続的なプログラミング教育スキルの向上，教育効果の向上を求めるためには次の点が重要である。 ①授業の発案，計画，資料作成は外部の知識を活用すべきである。本やインターネットなど公開されている情報，学外の有識者などから授業の発案や計画，資料作成は活用すべきである。また，教員から児童に教えたい内容があったら，積極的に学外の有識者などに依頼をして，授業のヒントとなる情報を得るべきである。 ②授業実践は現職の教員が行う。学外の有識者など外部の情報を得て授業を計画するときは，有識者と教員が一緒に参加し，打ち合わせを繰り返すことにより，授業資料や，教員への情報提供を行う。しかし，授業は自動と接している教員が実践する。これには，２つの理由がある。一つ目は，児童と慣れ親しんでいる教員が授業をすることにより自動目線での教授法ができる。小学校での授業は小学校教員の教授法が勝る。2つ目は，プログラミング教育のノウハウが蓄積され次年度の教員に引き継げる。これを繰り返すことにより，継続的にプログラミング教育が行われ，年々ＰＤＣＡをまわすことによりプログラミング教育のレベル向上が期待できる。 ③教育員会が主導してモデルカリキュラムを構築する。今回の授業実践は，小中学校の教員，大学教員，教育委員会の3者で進めた。小中学校の教員，大学教員，教育委員会の3者で，授業計画（いつ，どの科目で，どのように実践するか）授業支援要員の確保も含めて，4～5回の打ち合わせをした。教育実践し良い教育効果を得られた場合，教育員会主導で，GP(Good Practice)として市内の他の学校でも展開できるように，教材の提供，教員研修，授業支援体制の手配をして，市内全校に展開する。この仕組みが確立されれば，プログラミング教育のシステム化は達成できると考える。