2019 Fiscal Year Research-status Report
Development of a practical child education program to alleviate fear of insects and foster awareness of symbiotic coexistence with diverse living creatures
| Project/Area Number |
19K03118
|
|---|
| Research Institution | Hyogo University of Teacher Education |
|---|
Principal Investigator |
藤崎 亜由子 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (50411690)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡部 美佳 和泉短期大学, その他部局等, 助教 (50597143)
山下 久美 東洋英和女学院大学, 人間科学部, 准教授 (80410158)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 虫遊び / 保育内容「環境」 / 環境教育 / 保育者養成 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、幼児期における自然教育の意義を「多様な生きものとの共存・共生」という視点から深く探求するとともに、「園庭の自然との出会いを創出する保育」の実現にむけた保育実践プログラムと教材の開発を目的としている。特に、子どもが自然と出会うためのインタフェースとしての「保育者」に注目するとともに、自然と出会うための入り口かつ妨げともなる「虫」の存在に注目している。追求する研究課題とそのプロセスは大きく以下の３つに分けられる。Ａ. 虫への苦手意識の緩和プロセスの解明、Ｂ. 保育者と子どもたちが園庭で共に学べる保育実践プログラムと教材の開発と評価、Ｃ. 虫との共存・共生意識尺度の開発。
2019年度は、まずＡについて、23名の保育者を対象としたインタビュー調査を行い、虫への苦手意識の実態とその緩和プロセスについて分析を行っている途中である。また、12名の昆虫学者等にも同様のインタビュー調査を行い、虫を用いた環境教育について、その意義を探った。また、関西圏の保育者および保育者養成校の学生を対象として、身近な昆虫種の認識度や好き嫌いについてアンケート調査を行った。その結果、保育者は学生に比べて虫の認識度が高いと同時に、虫への苦手意識をもつ人の割合も減少していた。20代の若手保育者と学生を比べても同様の結果であった。このことから、保育者として勤務する中で、虫への苦手意識が減少していることが示唆されたため、インタビュー調査からさらにその原因について追及していきたい。Ｂについては、現在実施している保育実践プログラムを継続するとともにその内容について検討を行った。また、週に１回程度、協力園での園庭の自然環境調査を継続して行うとともに、子どもたちの虫遊びの実態を調べた。それぞれ、論文およびポスターとして発表を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度に予定していたインタビュー調査や幼稚園での観察調査を実施することが出来た。また、保育実践プログラムについても継続することができた。虫との共存、共生意識尺度の開発については若干遅れているが、インタビュー調査の分析結果をもとに検討を加えたい。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2020年度は、Ａ. 虫への苦手意識の緩和プロセスの解明、Ｂ. 保育者と子どもたちが園庭で共に学べる保育実践プログラムと教材の開発と評価、Ｃ. 虫との共存・共生意識尺度の開発のうち、特に「Ａ. 虫への苦手意識の緩和プロセスの解明」と「Ｃ. 虫との共存・共生意識尺度の開発」に力を入れる。Ａはすでに実施したインタビュー調査を分析してまとめる。Ｃは、保育者養成校の学生および保育者を対象として質問紙調査を実施したい。Ｂについては、現在新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大の中で取り組みが中断されているため、プログラム内容の検討を中心に行う。
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大によって、年度末に予定されていた学会が延期、もしくは参集せずの開催となったことから、交通費等の出費が減ったため。
|
Research Products
(5 results)
