2019 Fiscal Year Research-status Report
Development and effect studies of educational program based financial statements to enhance the creativity for the undergraduate and graduate students in engineering
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19K03161
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
池ノ上 芳章 東北大学, 工学研究科, 特任教授 (30790993)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森谷 祐一 東北大学, 工学研究科, 教授 (60261591)
須藤 祐子 東北大学, 工学研究科, 特任准教授 (70344687)
武田 浩太郎 東北大学, 工学研究科, 講師 (80727214)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 財務諸表 / 創造力 / 工学教育 / 効果検証 / 産学連携 / 企業戦略 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、研究主題の「創造性豊かな人材を如何に育成するかの“問い”」に対する「新たな形の工学教育プログラムを開発」に関して、本申請計画に従い、大学と企業の「壁」を超えて、受講生の年齢と学科専攻の「壁」を超えて、下記教育研究活動3点を実施し、それぞれの教育効果を検証した。
第1は、「産学連携して」行う課題設定授業「企業の世界戦略を考える！ “ソフトバンクがアマゾンを事業規模で追い越すための提案”」を受講者34名（学部27名、院４名、教員２名、企業１名）を集めて課外活動を実施、
第2は、経営シュミュレーション授業“BASE”に受講者47名（学部30名、院16名、企業１名）を集めて合宿型活動を実施、
第３は、UC Berkeley, Business School（Haas）と国際連携した授業を計画し、前記２点の対象受講者を含めて受講生50名の中から、学部／院生混在の選抜者10名（主に学部2年生4名、M2名、D4名）を「UCB-シリコンバレー国際研修」に送り、Haas Business School等でUCBデザイン思考／リーンスタートアップ思考と米国企業による直接教育等の機会創出を図り、工学部生～院生に与える教育効果を検証し、1年目から大きな成果を得た。
なお、本科学研究成果の一部については、日本工学教育協会第67回年次大会（2019年9月６日）で発表した（工学教育研究講演会講演論文集（J.of JSEE）,p426-427 (2019））。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
本年度計画における実施項目として、
①計画通りに産学連携による教育基盤の基礎が構築できた。協力企業８社。また計画通りに博士人材に教育対象を拡げることができた。その結果、学部1年～博士まで幅広い学生層に対する財務諸表をベースにした工学系創造力教育の効果検証が１年目から可能となった。
②基礎コースの改良と教育効果測定のため、学生の“財務諸表の考え方”の理解を上げる為、計画通りに、複数企業の経営トップ層から教育支援を受ける形を実現できた。
③受講時のアンケート調査を通じ、財務諸表的な思考に基づく価値創造力育成プログラムを受講者した学部低学年層と、財務諸表的な思考教育を全く受けていない博士学生層に対する、UCB式リーン・スタートアップ教育やドラッガー５つの経営視点の教育効果を１年目から検証することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
申請書に記載の計画に基づき、2020年度は、計画通りに、③過去の受講者層を振り返り、本教育効果を探る調査を本格化させる。具体的には、“財務諸表の考え方”等が卒業後の仕事にどう活かされたか？を追跡調査する。また、協力企業と「産学連携して」企業の実践課題や社会課題、未来課題に挑戦する課外授業を行い、大学と企業の「壁」を超えて、また受講生の年齢や学科専攻の「壁」を超えて、“財務諸表の考え方”で工学教育をベースにする創造力を発揮できる新たな工学教育プログラムに発展させる。
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| Causes of Carryover |
当初1年目で計画していた、本研究に関係する過去の受講者（過去5年間）へのアンケート調査が、受講者のその後の連絡先追跡において個人情報の制約もあって計画通りに進まず、従って次年度（2年目）に使用額が移行した。当該活動費用を次年度に持ち越す。
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| Remarks |
激変する国際社会の中で、価値ある社会的インパクトを与えられるようになるためには、広い視野で世の中の動きを俯瞰し、その変化を各種数値データに基づいて分析し、戦略を立てる能力が必要です。この講座では、そのための基礎力を身につけることを目的とします。内容として、財務をはじめとした企業の様々な数字を読み解き、世界戦略を考えることを軸にする。
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Research Products
(3 results)
