Development and effect studies of educational program based financial statements to enhance the creativity for the undergraduate and graduate students in engineering

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K03161
• Research Institution: Tohoku University
• Principal Investigator: 池ノ上 芳章 東北大学, 工学研究科, 特任教授 (30790993)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 森谷 祐一 東北大学, 工学研究科, 教授 (60261591) ; 須藤 祐子 東北大学, 工学研究科, 特任准教授 (70344687) ; 武田 浩太郎 東北大学, 工学研究科, 講師 (80727214)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: 企業戦略 / 財務諸表 / 創造力 / 工学教育 / 効果検証 / 産学連携、新型コロナ、富の平等 / 新型コロナ / 富

Outline of Annual Research Achievements

本年度は、4月から新型コロナ拡大の懸念を受け、研究主題の「創造性豊かな人材を如何に育成するかの“問い”」に対する「新たな形の工学教育プログラムを開発」に関して、コロナ禍及び収束後の世界を考えさせる計画に修正し、下記2点の教育研究を実施した。
第1教育研究は、新型コロナ禍を迎え、人間の置かれた状況の儚さや脆さに世界が直面したのを受け、本研究主題の教育課題（基礎コース）を、「新型コロナ収束後、世の中の人々に富が平等に行き渡るための事業提案をしてください。」とし、教員・企業役員・国連職員等からの財務諸表の基礎、国際情勢の講義を含めながら、受講者34名（学部32名、企業2名）の学びや「創造性豊かな人材育成」への工夫や効果検証等を実施した。
第2教育研究は、コロナ禍、海外の教訓と連携して、UC Berkeley, Business School（Haas）の教授による新事業立案のためのデザイン思考を如何に学ぶか重視したオンラインワークショップ（英語）を開催した。コロナ禍の課題に対する価値創造を考えるにあたり、BerkeleyのBusiness Model Campusのフレームだけでなく、独自の4コマフレームに落とし込む検証を行い、価値創造する上で高い効果を奏することを確認した。
第3教育研究は、コロナ禍、課題解決すべく企業課題を学生自ら仮説を立てて新事業提案する過程において、本研究主題に挑戦した。
前記教育研究では、5月～12月の期間において、学生は新型コロナ後の世界を考えるにあたって憂慮すべき点の発掘、例えば、「富」とは何か、コロナが及ぼした全世界的な医療危機、経済的な大惨事の中の格差、所得の二極化、労働者の脆弱性等の問題点に苦慮したが、SDGｓの17目標で創造性を豊かに持ち、アフリカに関する新事業提案が多くなされた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

本年度計画における実施項目として、
①基礎コースの改良／新プログラムの開発／教育効果測定等
計画通りに2年目も産学連携による基礎コースの改良を実施した。本年は4月から新型コロナ拡大の懸念を受け、課外活動の殆どがオンライン活動となり、本研究主題への効果測定の分析研究（アンケート調査を含む）の遅れが生じた。協力企業８社。また、本年の受講者は、学部生に留まり、大学院（修士・博士人材）の参加が得られず、大学院生まで階層を拡げることができなかったことが遅れを生じている。しかしながら、本年の教育課題（基礎コース）は、人類が100年に一度経験する新型コロナの拡大懸念の中で、収束後の世界はどう変わるか、の点で、学生の真剣なる学び姿勢が強く出た。
②受講前後のアンケート調査を行ったが、コロナ禍での分析研究に遅れが生じている。今年は、第2教育研究において、リーン・スタートアップ教育のBusiness Model Campusのフレームの使用だけでなく、我々で独自の4コマフレームによる創造性を整理する方式を開発し、その教育効果を次年度も継続して検討する。
③過去の受講者層（卒業生）を振り返り、具体的には、“財務諸表の考え方”等が卒業後の仕事にどう活かされたか？の追跡調査や本教育効果を探る調査が遅れている。

Strategy for Future Research Activity

申請書の計画に基づき、2021年度は、前述の遅れを取り戻す。特に、前述の③過去の受講者層（卒業生）を振り返り、本教育効果を探る調査を本格化させる。具体的には、“財務諸表の考え方”等が卒業後の仕事にどう活かされたか？を追跡調査する。また、協力企業と「産学連携して」企業の実践課題や社会課題、未来課題に挑戦する課外授業を行い、大学と企業の「壁」を超えて、また受講生の年齢や学科専攻の「壁」を超えて、“財務諸表の考え方”で工学教育をベースにする創造力を発揮できる新たな工学教育プログラムに発展させる。

Causes of Carryover

本研究に関係する過去の受講者（過去5年間）へのアンケート調査が、コロナ禍の影響と連絡先追跡／確認への個人情報の制約もあって遅れているが、次年度（３年目）に当該活動費用を持ち越す。