2023 Fiscal Year Research-status Report
相互作用型授業における協調過程の多面的分析に基づく新たな教育手法の開発と評価
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19K03172
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
小島 健太郎 九州大学, 基幹教育院, 准教授 (20525456)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 恒司 九州大学, 基幹教育院, 教授 (00202268)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 相互作用型授業 / 協調過程 / グループ学習 / ワークシート / 反転学習 / CLASS |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年の物理教育研究の進展は、数多くの相互作用型授業の開発や実践を生み出してきた。今後、相互作用型授業を取り入れた新たな実践を支援し展開していく上では、相互作用型授業が学習を促進するメカニズムについての理解を深めることが重要な課題となる。本研究では、特にピア・インストラクション型のグループ学習を中心とした相互作用型授業に注目し、そこで生じる協調過程を「学習活動-学習成果-学習者の特性」という3つの側面から捉え、この3者がどのように相互連関しているのかを、授業実践に基づくデータの分析によって明らかにすることを目的としている。当該年度は、昨年度に引き続き教材開発、データ取得、授業実践を実施した。教材開発においては、授業の教育効果を高めることを主眼として、動画教材、ワークシート等を作成し、授業実践に用いた。データ取得においては、グループ学習の質的な側面を捉えるべく実施しているオリジナルの質問調査に加え、一昨年より開始したColorado Learning Attitudes about Science Survey (CLASS) の日本語版の質問調査項目を用いて学習姿勢の変化に関するデータ取得を実施した。加えて、得られたデータから、グループ学習を通じて学習者の理解深化や概念変化、さらには学習姿勢の変化がどのように生じるかについての知見を得るべく、複数のデータの総合的な分析を進めてきた。本年度は、CLASS のデータ分析を進めたことで、本研究の対象となる授業実践において、平均的な講義よりも大幅に学習姿勢の改善が見られていることが明らかになった。この点について学会報告を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本年度は、昨年度に引き続き、教材の修正・改善、授業実践によるデータ収集、および収集したデータの分析を主に行った。また、得られた結果の一部を学会で発表した。学会発表を契機として、関連する研究者と議論や情報交換を行うことで、研究の推進に有用な知見を得ることができた。また、教材の修正・改善は、順調に進み、授業実践の質の向上に寄与した。データは計画通りに取得できて、新たに約200名の学習者のデータを得た。データ分析については、CLASS のデータ分析を進めたことで、本研究の対象となる授業実践において、平均的な講義よりも大幅に学習姿勢の改善が見られていることが明らかになった。この点は新たな発見であるが、その背後にある原因については、明らかにできていない。この点を考慮しつつ、分析手法の再検討を行ってきたが、分析手法を完全には確定できておらず、研究計画に対して進捗が遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、これまでに蓄積してきたデータを総合し、分析を進める。特に、CLASS を用いた物理教育研究は、これまでにさまざまな先行研究があるため、それらとの本研究の比較を進め、新たな知見を明確化していく。これまでのCLASS の分析から、本研究の対象となる授業実践の何らかの学習活動が、学習姿勢の改善に寄与していることが示唆される。授業に含まれるさまざまな学習活動が、どのように学習姿勢の改善につながっているのか、これまでに蓄積したデータを分析することで、検討を進めていく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナ対応によって授業のオンライン化が進行し、研究の進捗に遅れが生じた。また、当初研究計画よりもデータの分析に時間がかかっていることが大きな原因となり、研究経費の執行に遅れが生じた。次年度は、これまでに得たデータを効率的に分析することが重要であり、必要な分析機器等を整備すると共に、得られた研究成果を発表していくために効果的に予算執行を実施する計画である。
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