2022 Fiscal Year Research-status Report
Implementation of a psychological empowerment improvement program focused on overcoming adultism
| Project/Area Number |
19K03199
|
|---|
| Research Institution | Rissho University |
|---|
Principal Investigator |
高橋 尚也 立正大学, 心理学部, 教授 (10581374)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | adultism / empowerment / 親子関係 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
COVID-19の影響を受け、本年度当初に研究計画を大きく変更して本年度の研究を実施した。変更後計画の第1は、Adultismに対する親子の認知や、青年のAdultism認知を研究の核に据えて、Adultismの克服可能性を複数の横断研究から明らかにすることであった。第2は、フィールド調査に大きな制約が見込まれるため、プログラム実装よりも、学童クラブへのニーズ調査をもとにプログラム提案を目的とする研究計画に変更することであった。
このうち、本年度は青年のAdultism認知を研究の核に据えて、Adultismの克服可能性を複数の横断研究から明らかにするための研究を推進した。具体的には、80名の大学生を対象に青年のAdultism認知と親子関係との関連を調査し、オンライン上で、adultismを含むシナリオとそうでないシナリオの評定（各６項目）、親子間ストレスに関する尺度、および、親からの暴力被害数に回答を求めた。その結果、Adultismを含むシナリオがそうでないシナリオよりネガティブに評定された。また、Adultismを含むシナリオに対する肯定的評価は、親からの暴力被害経験や親への自己抑制的ストレスと負の有意な相関を示した。Adultismを含まないシナリオと有意な相関のある変数はなかった。また、前述の調査に回答した青年の保護者にもAdultism認知や親子関係について評価を求めたものの、回答数が14にとどまり十分な分析には耐えられないと判断した。
上述の青年を対象とした調査結果は、日本の青年において親との関係が良好であるほど、Adultismを見過ごしたり、無自覚だったりする可能性があると解釈することができ、昨年度までの地域と関わりのある青年ほどAdultismに寛容であるとの調査結果との整合性があった。文化的要因を含めこれからの研究実施上注目すべき示唆を含んでいた。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19による遅延の影響は大きく、今年度当初に研究計画を変更したことで進捗したものの、いまだ遅れている状態であった。そこで、2023年度までの研究計画延長を行った。
また、横断調査を主軸にしたため、複数の横断調査を次年度並行させることで、変更後の研究計画の遂行は可能になると見込んでいる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は最終年度であることから、遅れを取り戻すために以下の３つを推進計画とする。
第１は、青年に対するAdultism認知研究を体系化するため、文化的自己観を含めて、Adultism認知と大人との関わりや親子関係との関連を検討する。このことにより、これまでの調査結果から示唆されてきた、日本においては、「親子関係が良好であるとAdultismに寛容」や「地域と関わりがあるとAdultismにも寛容」という、理論的にみると逆説的な結果の整理を行うことができると期待される。
第２に、本研究の計画変更後の第２目的である学童クラブへのニーズ調査を実施する。研究計画の変更に伴い、この学童クラブへのニーズ調査を最終目的として検討を行う。
第３に、東アジアでのAdultism認知と日本のAdultism認知との特徴を比較する調査を実施することである。
|
| Causes of Carryover |
本申請計画の２年目から、COVID-19の影響により、理論的検討が中心となり、リサーチワークや学会出張が叶わなかったため大幅な執行遅れが生じている。研究機関を2023年度まで延長し、研究計画を一部変更した上で、2023年度には、国内外の学会出張旅費や、調査実施にかかる物品費、雑費等で執行を進めていく予定である。
|
