2022 Fiscal Year Research-status Report
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19K03214
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| Research Institution | Rissho University |
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Principal Investigator |
八木 善彦 立正大学, 心理学部, 教授 (80375485)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 和哉 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (50631967)
笠置 遊 立正大学, 心理学部, 准教授 (30632616)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 真実性効果 / 処理流暢性 / 広告 / 読み |
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| Outline of Annual Research Achievements |
人は同じ文を繰り返し読むと，次第にその内容を真実と評定するようになる（真実性効果）。本研究では，１）実験協力者に文を繰り返し能動的に読むことを求めずとも真実性効果を生じさせる実験パラダイムを開発し，２）真実性効果を現実場面に応用可能とするための基礎的知見を蓄積することを目的とした。
4年目は，昨年度に引き続き，絵画的真実性効果に及ぼす妨害課題の影響について検討した。実験は2段階で構成された。観察段階において，参加者は，ランダムに選ばれた記銘項目（実験1：3ケタの数値，実験2：7つの文字列を提示された後，文または絵画刺激10種類を一画面に1種ずつ， 200ms（実験1）または1s（実験2）間提示され，最後に記銘項目の報告が求められた。各参加者はこれを3回繰り返した。参加者の課題は数値または文字列を声にだして繰り返しながら，画面を観察することであった。文刺激は，対象Aと対象Bの特定の事象に関する大小関係を表現した内容（例えば，「イヌはネコよりも左利きの割合が多い」）であり，絵画刺激は対象Aと対象Bの大小関係のみを絵画的に表した画像（例えば，イヌの画像とネコの画像の中間に，イヌがネコよりも大きいことを表す不等号を配置した画像）であった。続く真実性評定段階において参加者は，先行提示した文または絵画と適合的な文（例えば，「イヌはネコよりも左利きの割合が多い」），不適合的な文（例えば，「イヌはネコよりも左利きの割合が少ない」），あるいは，評定段階で初めて提示される新奇文について，真実だと感じる程度を評定するよう求められた。実験の結果，文提示条件においては，適合文と不適合文の真実性評定に差は認められない一方で，絵画提示条件においては，適合文の真実性評定が不適合文のそれを有意に上回ることが明らかにされ，絵画的真実性効果が妨害課題に対する頑健性が確認された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
前年度までの成果に基づき，本年度はオンライン実験によるデータ収集および既存の説明モデルに関するレビュー論文の執筆を継続した。
レビュー論文においては，真実性効果および関連現象（e.g., 単純接触効果，誤有名性効果）を統一的に説明することを目的として提唱された説明モデル8種類を紹介し，これらのモデルと，200以上の実証研究から得られた知見の整合性に基づき，モデルの妥当性に関する議論を行った。最終的に，本論文では，既存の2種を組み合わせた新たな説明モデルが提唱された（印刷中）。
オンライン実験においては，上述の様に，文刺激と絵画刺激による真実性効果に及ぼす妨害課題の影響を検討した。昨年度に引き続き，絵画刺激による真実性効果は，文刺激の反復による真実性効果と比べて，数値的には少量であるものの，妨害の影響を受けにくい性質を持つことが示唆された。その一方で，妨害のある状況下における文刺激と絵画刺激による真実性効果の量については，その差異を直接的に示す統計学的証拠が安定的に得られていないため，実験およびデータ分析に関するさらなる精緻化が必要になるものと考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度までに，実証的アプローチ（オンライン実験）と理論的アプローチ（レビュー論文）については概ね完成している。最終年度は，オンライン実験のデザインおよびデータ分析方法を精査し，再現性を確認するとともに，投稿論文としてまとめる方針である。
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| Causes of Carryover |
本年度までに完成予定であったオンライン実験において，引き続き検討が必要な点が生じた。このため，次年度を助成研究の最終年度とし，引き続きオンライン実験実施費用および成果報告書印刷費等として補助金を使用する予定である。
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