2019 Fiscal Year Research-status Report
Longitudinal study on emergence of developmental disorder and mother-infant relationship from birth to two years olds.
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19K03241
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| Research Institution | Teikyo University |
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Principal Investigator |
池邨 清美 (近藤清美) 帝京大学, 文学部, 教授 (80201911)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中島 俊 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 認知行動療法センター, 室長 (10617971)
早川 友恵 帝京大学, 文学部, 教授 (60238087)
稲田 尚子 帝京大学, 文学部, 講師 (60466216)
木原 久美子 帝京大学, 文学部, 教授 (70266279)
稲垣 綾子 帝京大学, 文学部, 講師 (70823178)
實吉 綾子 帝京大学, 文学部, 准教授 (90459389)
笠井 さつき 帝京大学, 付置研究所, 准教授 (70297167)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | アタッチメント / 親子関係 / 発達経過 / 発達障害 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は研究の準備期間に充てた。まず，乳幼児の社会的認知や発達障害の超早期兆候，それらを明らかにする実験的手法，さらに，社会的認知とアタッチメントの発達，あるいは，アタッチメントの発達と後の社会性への影響について，文献研究を行った。
それに基づき，早期の発達経過や社会的認知・関係性の発達や睡眠をはじめとする生物学的発達側面と，育児ストレス，それに関わる夫婦の関係性を調べるための質問紙を作成した。質問紙は，乳幼児コミュニケーション発達質問紙（新藤・荻野・玉井，2011）と日本版幼児睡眠質問票（Shimizu et al., 2014）， 育児不安尺度（吉田ら，2013），夫婦親密性尺度（近喰，2010）から成るものであり，乳児の発達経過と育児不安，親同士の関係性が相互に影響しあう様を明らかにし，この影響がその後の後の発達にどのように影響するのかが明らかになるように計画されている。
さらに，乳児を実験室に呼んで予備的研究として，親子の関係性と社会的認知に関する実験を行い，実験装置や刺激提示，親子の関係性や発達経過を明らかにするための行動観察の手順などの調整を行った。
今年度は具体的な研究は進まなかったが，研究の準備を整えることができたので，これを具体化することが次年度の課題である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度において本学心理学科の建物の移動があり，それに伴って研究室と行動観察室，実験室の移動があり，落ち着いて研究ができない状態となった。行動観察室や実験室の備品を整えたり，セットアップすることだけで1年がたってしまった。
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| Strategy for Future Research Activity |
ようやく行動観察室や実験室が整い，研究の準備ができたと言える。また，質問紙が整ったことで，研究対象者を募る手段ができ，広く様々な施設・育児グループに研究を依頼する体制が整ったところである。
ところが，2020年1月よりわが国にも現れた新型コロナウィルスの蔓延により，外出や会合の自粛が行われ，乳幼児を連れての移動を伴う研究，つまり，行動観察室や実験室に来ていただく研究は，終息するまで不可能になったと言える。また，終息までに1，2年かかるという専門家の予想もあり，本科研費の期間内で研究を終了させるためには，研究方法を大きく変える必要に迫られている。この状態であっても，オンラインや文書によるやり取りで研究を行うことは可能であり，行動観察室や実験室に赴く必要のない方法を模索する。そうした工夫を行いながら，研究を遂行していきたいと考えている。また，対象の年齢を2歳までに限定せずに，若干，高い年齢まで含めるのであれば，研究協力者の可能性が広がると言える。そうしたことも模索しながら，当初の研究目的を追求したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
研究が遅れている理由に記したように2019年には本学心理学科の建物の引っ越しがあり，研究ができる環境にはなく，研究費を使用することがなくなってしまった。
2020年度においては，新型コロナウィルスが蔓延した状況において乳幼児期の親子の研究を遂行するために，オンラインを利用した調査を行っていく。そのために費用を費やす予定である。また，必要に応じて郵送でのやり取りを行ったり，行動観察を実施するために機材の郵送でのやり取りを行い，そのための費用を要する。研究の実施には，何時も以上の費用を要すると考えられる。
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