Is Epistemic Curiosity Elicited by Proximal Knowledge ?

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K03248
• Research Institution: Nakamura Gakuen College
• Principal Investigator: 野上 俊一 中村学園大学, 教育学部, 教授 (30432826)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 知的好奇心 / 最近接知識獲得モデル / ズレ低減モデル / 知識量 / 興味

Outline of Annual Research Achievements

本研究は知的好奇心の生起過程について，認知的葛藤を解消しようとする際に生じるとする「ズレ低減モデル」と認知的葛藤を必要とせず自らの知識を拡大し構造化しようとするために新情報を取り入れようとする際に生じるとする「最近接知識獲得モデル」の妥当性を実証的に検証し，知的好奇心の生起過程に関する知見を精緻化することが目的である。
令和4年度は，前年度に実施したプライミング研究の手続きを援用した実験手続きの開発を踏まえて，何にどのような好奇心を持つかを決定する要因として先行して意味処理する情報（知識）の有無や多少が影響するか否かを実験により検討する計画であった。しかしながら，機器選定やCOVID-19の影響による研究参加者の募集難航により実施できなかった。
一方，学習課題についての既有知識が豊富で構造化されているほど，浅い質問ではなく深い質問が生成されるという仮説については，「昆虫食」を題材に，「昆虫食経験者」を知識所持群，「昆虫食未経験者」を知識不所持群，とみなした際に，知識の所持と不所持によって学習課題である「昆虫食」への質問の仕方や内容に差があるか否かを検討した。その結果，食経験があるからといって昆虫食に関する知識が豊かであることはなく，質問生成はベースとなる知識と関連付いていることが示唆され，この点は「最近接知識獲得モデル」を支持する傍証であると思われる。また，「昆虫食」へ生理的な拒否反応が強い参加者は考えることも忌避するため，知識量の影響の上位に制約がかかる可能性が明らかになった。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVID-19の影響を受け，計画から遅れて進行している。本研究は知的好奇心の生起過程について，新たに「最近接知識獲得モデル」を生成し，その妥当性を実証的に検証することが目的である。「最近接知識獲得モデル」は，興味研究（e.g., Renninger & Hidi, 2011）や精緻化見込みモデル（Petty & Cacioppo, 1986）の知見を組み込んで洗練化をおこなった。令和4年度ではモデルの妥当性を実験により実証的に検証する計画を立てていたが，実験機材の後継選考に難航したこと，予定していた実験期間に研究参加者がCOVID-19に多数罹患した（2022年12月）ことから研究期間を延長することにした。
一方で大学生を対象とした質問紙調査は継続実施し，協同学習型の授業を通して，他者と質問を共有し，協力して質問を解決する活動の効果や意義を見い出すと個人志向の影響が低下することが再現された。また，本実験に先行する予備調査では，対象に対する興味がない（あるいは回避志向の）個人が場を共有する他者の行動によって，対象に対する関心を高めたり，知的な探索活動を増加させたりすることが観察された。これらは対象に対する他者の行動が知識として活用され，研究参加者の行動に影響を及ぼすことを示唆している。

Strategy for Future Research Activity

令和4年度に予定していた大学生を対象とした実験と質問紙調査を実施し，研究を完了させる。令和4年度に予定していた実験は，知識量を操作した2群の学習課題に関連する情報選好および探索行動を検討するものであった。学習課題に関する事前の既有知識と認知に関するパーソナリティ特性（知的好奇心，認知欲求，等）を統制した上で，学習課題に関する知識を供与する群（条件）と供与しない群（条件）の間での差を検討する。最近接知識獲得モデルが正しければ知識を供与する群の方が供与しない群よりも学習課題に関する情報をより選好し，探索行動も活発になると予想される。
質問紙調査では，学習課題に関する知識（量と質）と認知的パーソナリティ特性が学習課題に対する好奇心や関心にどのような影響を及ぼすかを検討するが，令和4年度に実施した予備調査を踏まえて，他者の学習課題に対する行動からの影響も検討する。

Causes of Carryover

本実験の実施のための費用としてび謝金を計上していたが，令和4年度は研究レビューと予備調査実施とその後の問題解決に留まったため支出はなかった。令和5年度は本実験を実施することから，研究参加者への謝金に使用する。また，実験機材の選定も終わったことから関連物品を購入し，研究成果の公開のための論文投稿費に支出する。