2022 Fiscal Year Annual Research Report
ルールと操作的知識の構造化が教科学習の促進に及ぼす効果と教材開発
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19K03264
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| Research Institution | The Open University of Japan |
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Principal Investigator |
進藤 聡彦 放送大学, 教養学部, 教授 (30211296)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
工藤 与志文 東北大学, 教育学研究科, 教授 (20231293)
佐藤 誠子 石巻専修大学, 人間学部, 准教授 (20633655)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 知識操作 / 教科教育 / ルール学習 / 知識の構造化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
学校教育では理数教科を中心に、法則、公式といった一般化された知識であるルールが学習者に獲得されることが目指される。本研究では、研究期間全体を通して関連の知識と構造的に結びついたルールをいかに学習者に形成するのかという問題を取り上げた。そして、「ｐならばｑである」と記述可能なルールを変形する知識操作という内的活動の観点から研究を進めた。また、研究期間中に、知識操作のタイプを類型化し、それぞれの機能について検討する共著書を刊行した。関連の知識と構造的に結びついたルールの形成方略に加えて、研究期間中にルールの転移についても研究を進めた。すなわち、転移を促進する要因としてルールのもつ２つの機能に着目して調査・実験を行った。
最終年度は、前者の構造化された知識の問題について、西林(2021)の提案による共通性と個別特性をもつ２つのルールを対比的に示す教授方略の有効性について論究した。
また、後者のルールの転移に関しては、従来、ルールが教授されても学習者にとって既知である事例に対しては当該ルールを適用するが、未知の事例に対しては適用が抑制される傾向のあること（これを既知性効果と呼ぶ）が報告されているが、こうした現象をより明確な形で確認した。また、未知事例はなぜルールの適用範囲から除外されるのかを明らかにする実験を行った。その際、既知性効果の原因が、ルールのもつ要約機能と予測機能のうち、予測機能に関する学習者の認識が不十分であるためだとする仮説を設けた。実験では大学生を対象に、金属の特性に関するルールを取り上げ、ルールの要約機能および予測機能をそれぞれ強調して教授する群を設け、仮説の検証を行った。その結果、要約機能を強調する群では既知性効果が確認されたのに対して、予測機能を強調した群では既知性効果は解消され、仮説は支持された。また、予測機能の教授効果は他のルールにも転移した。
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