2021 Fiscal Year Research-status Report
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19K03281
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| Research Institution | Kyoto University of Education |
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Principal Investigator |
佐藤 美幸 京都教育大学, 教育学部, 准教授 (30610761)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
古川 心 神戸親和女子大学, 発達教育学部, 講師 (90760661)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 親子相互交流療法 / PCIT / 反抗挑発症 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、①日本における反抗挑戦症の実態を明らかにする、②反抗挑戦症に対する親子相互交流療法の効果を実証的に明らかにする、③これまで検討されてこなかった反抗挑戦症に対する親子相互交流療法の作用機序を検討し、介入のどの要素が重要であるかを明らかにすることを目的としている。令和３年度は新型コロナウイルスが蔓延している中でも②と③のデータを収集することができるように、当初計画していた対面での親子相互交流療法からオンラインの親子相互交流療法に切り替えるために、令和２年度は研究責任者がオンラインによる親子相互交流療法を習得したため、令和３年度はオンラインで実施するためのシステム構築を行なった。具体的には、①オンラインで親子相互交流療法が実施できるセラピストの養成、②オンラインでのデータ保管システムの構築である。①のセラピスト養成では、親子相互交流療法は一定の研修を受けたセラピストのみが実施可能であるためすでに研修を受講済みのセラピストを募集し、オンラインで親子相互交流療法を実施する研修を行なった上で、研究責任者によるスーパーバイズを行うこととした。②のデータ保管システムでは、安全性の高いビデオ会議システムとオンラインクラウドサービスを利用し、安全性を確保しながらセラピストおよびスーパーバイザー間で十分なデータの共有ができる方法を確立し、クライエントにインフォームド・コンセントを取る際に十分な説明ができるように準備を行なった。令和４年度は実際にデータの収集を開始する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では調査により日本における反抗挑戦症の実態を明らかにし（目的１）、親子相互交流療法の実施により②反抗挑戦症に対する親子相互交流療法の効果を実証的に明らかにする（目的２）、これまで検討されてこなかった反抗挑戦症に対する親子相互交流療法の作用機序を検討する（目的３）という計画を立てている。新型コロナウイルスの拡大を受け、調査先がコロナ対応に追われていたため調査を延期していたが、令和４年度は調査を実施する予定である。
また、当初予定していた対面での親子相互交流療法実施からオンライン実施に切り替えたことにより、進捗状況に遅れが生じている。令和３年度はオンラインによる親子相互交流療法が実施できるセラピストの養成と研修を行うことができ、また安全にオンラインセラピーを行うための方法とセラピストおよびスーパーバイザー間で情報を共有する方法を検討し、決定することができた。令和４年度は研修を受けたセラピストと共に親子相互交流療法を実施し、データ収集および解析を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和４年度は延期していた調査を実施する予定である。新型コロナウイルスの状況により、調査先の協力が得られなくなった場合は、データバンクの利用も検討する。
オンラインでの親子相互交流療法の実施についても令和３年度までに必要な準備が整ったため、令和４年度にセラピーを実施し、データの収集と解析を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス拡大に伴い、対面での親子相互交流療法実施からオンラインでの実施に変更するために準備を要したため、次年度使用額が生じている。また、初年度に計画していた調査についても、調査先が新型コロナウイルス対応で研究協力が困難な状況となっていたため実施を延期していた。令和４年度は、調査については調査対象者依頼データ収集にかかる費用が生じる予定である。また、親子相互交流療法の実施に関しては、実際にクライエントを募集してセラピーを実施する段階に入るため、チラシの作成、クラウドストレージサービスの管理費等に支出を行う。また、学会で成果を発表するのに必要な費用についても支出する予定である。
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