2023 Fiscal Year Research-status Report

トラウマ初期支援に要するコンピテンスとそれに基づく教育・研修プログラムの開発

Research Project

Project/Area Number	19K03300
Research Institution	Konan University
Principal Investigator	大澤香織甲南大学, 文学部, 教授 (30462790)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	伊藤大輔兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (20631089) 瀧井美緒岩手県立大学, 社会福祉学部, 准教授 (50846318)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2025-03-31
Keywords	トラウマ / 初期支援 / コンピテンス / 教育・研修
Outline of Annual Research Achievements	本研究は，「実践家」と「一般の人々」それぞれがトラウマ初期支援に求められるコンピテンス（専門的な知識やスキルなどの基本的な支援能力）について，その構成概念を整理・検証すること（目的①），そのコンピテンスを高め，トラウマ初期支援の質向上を目指した心理教育・研修プログラムを開発すること（目的②）を目的としたものである。有用かつ有効なプログラムの開発とその普及・実装を見据え，トラウマ初期支援に関する実態とニーズを把握することの必要性を鑑み，2022年度にはトラウマ初期支援を行う可能性のある専門職者（主に心理職）と非専門職者を対象に調査を実施した。その結果，トラウマ体験者の支援・対応にあたっている現場の様子がうかがえる調査データが得られ，研究分担者らと共有・議論を行った。2023年度には，その議論を踏まえつつ，調査結果の一部を学会にて発表した。未発表分は，トラウマ初期支援における問題を提起する形で今後学会等で公表し，支援者たちと共有・意見交換ができるようにすることで研究課題に活かしていく。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い，制限されてきた研修・ワークショップの再開が2022年度頃から徐々に増えてきたことを受けて，2023年度も継続して本研究課題に関連しうる研修・ワークショップに積極的に参加し，情報収集や教育・研修の動向を探る活動を行った。上述の調査結果も含めて，得られた知識やスキル等をコンピテンスの整理にさらに活用しつつ，「実践家」と「一般の人々」それぞれに求められるコンピテンスおよび教育・研修マニュアルの作成について研究分担者らと共有し，検討を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究課題については関連する先行研究が乏しく，研究プロトコル等が十分に体系化されていないところがある。そのため，研究者の専門内外の最新の知識や動向等を随時キャッチアップすることが求められる部分が多い。研究計画を立てた当初は見えなかったこうした作業に予想以上にエフォートを割かれ，さらに研究活動に支障をもたらしてきた新型コロナウイルス感染症の影響も加わって，当初の計画よりも研究が遅れることとなった。しかし，トラウマ体験者とその支援者にとって有用かつ有効なプログラムの開発に不可欠なことは丁寧に研究を進めていくと定め，研究計画の変更・調整を試みた結果，支援者側の実態・ニーズを知る貴重なデータを得られることとなった。それに応える形でコンピテンス整理，教育・研修マニュアルの作成検討と，遅いながらも開発に向けての歩みを進めることはできていると思われる。以上より，上記の区分のとおりに評価した。
Strategy for Future Research Activity	前年度までにコンピテンスの構成概念の最終確認を完了することが困難であったため，速やかに完了する。その後，コンピテンスに準じた教育・研修のマニュアルおよび教材の完成を目指す。教育・研修マニュアルおよび教材を研究代表者が作成し，研究分担者らと内容の確認・修正を行う（～9月頃）。可能であれば，研究会等を開催し，内容について外部の専門家等の意見や評価を受け，それらも反映するように試みる。また，教育・研修効果の評価指標（尺度）についても検討を継続する。
Causes of Carryover	2023年度は必要に応じて追加調査に充てること等を計画していたが，結果的に調査の実施に至らなかったこと，学内業務の都合等で学会・研修会への参加を経費の少ないオンライン参加に変えたこと等から，当初予定していたほどの使用には至らず，次年度使用額が生じることとなった。次年度では残りの助成金を，主に教育・研修マニュアルや教材作成に必要な経費に充てる（物品費，旅費，人件費・謝金等）。また，研究者間の打ち合わせ，情報収集や意見交換のための研究会企画，学会や研修会等への参加・発表にかかる経費（旅費，会議費等）にも充てる。