2020 Fiscal Year Research-status Report
直接観察に基づく親子間相互作用の評価方法の開発と臨床的応用
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19K03323
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| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
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Principal Investigator |
山口 正寛 大阪教育大学, 教育学部, 特任准教授 (90583443)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
門田 昌子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (20549620)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 親子間相互作用 / アセスメント / 観察 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，直接観察に基づく親子間相互作用の評価方法の確立を目指し，その臨床的な応用可能性を探る。具体的には，日本の一般の親子とハイリスクの親子におけるDPICSの標準的特徴を明らかにするとともに，DPICSに関与する心理社会的要因を同定する。また，DPICSによる臨床的問題の予測可能性も検討する。本研究を通して，関係性にリスクを抱える親子の早期発見，早期介入に向けた指標作りが可能になると考えられる。
本研究は4年計画とし，日本語版DPICSの基礎的データの収集とカテゴリーの再検討（研究1），日本語版DPICSと心理社会的変数との関連（研究2），日本語版DPICSにおける一般群とハイリスク群の比較（研究3），日本語版DPICSの臨床的問題の予測可能性と介入による変容可能性（研究4）という4つの研究で構成される予定である。
本年度は，研究1の準備として，DPICS研究用マニュアルの翻訳ドラフトを完了し，専門家と語句や内容の調整を行っている。また，DPICSのコーディングを客観的に進めていくために複数の研究者に協力を依頼するため，オンラインによるコーディングのためのセキュリティ確保，データ共有方法の検討，研究協力者候補のリストアップ，依頼方法の検討を進め，新たに本研究を進めていくための倫理委員会への審査申請を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2019年度は，研究1の準備として，DPICS研究用マニュアルを現在翻訳を開始するとともに，DPICSのデータを信頼性と妥当性を維持しながらコーディングするためには，本研究の実験に関与せずに客観的にデータを妥当にコーディングすることができる研究者に協力を依頼し，データ分析の準備を行った。
2020年度も研究1の準備を継続した。具体的には，DPICS研究用マニュアルの翻訳ドラフトを完了し，専門家と語句や内容の調整を行った。また，DPICSのコーディングを客観的に進めていくために複数の研究者に協力を依頼するため，オンラインによるコーディングのためのセキュリティ確保，データ共有方法の検討，研究協力者候補のリストアップ，依頼方法の検討を進め，新たに本研究を進めていくための倫理委員会への審査申請を行った。
昨年度は研究代表者の異動及び新型コロナウィルスの感染拡大の影響により，研究時間の確保が困難であったことと，研究活動に制限があったことから，研究計画は大幅に遅れている。当面，本研究への新たな調査参加者を募集することが可能になる時期も不透明である。そのため，研究代表者がすでに収集しているDPICSデータを複数の研究者でオンラインでコーディングし，再解析する予定である。それにより，研究1から研究2を実施することが可能となる。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画において，本年度はDPICSのデータ解析結果を用いて心理養育的介入を実施する予定であったが，研究代表者の異動と新型コロナウィルスの感染拡大の影響により，新たな調査参加者を募集することができていない。したがって，本年度は既存のDPICSのデータをデータ収集者以外の研究者に協力を求め再解析し，DPICSの信頼性と時間的安定性について検討する。さらに，夫婦間のDPICSデータの相違点についても検討することで，当初予定していた2020年度の研究計画（研究1・研究2）を補完する予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大の影響により，国内外の学会がオンライン開催となり旅費を使用する機会がなく，研究活動にも制限がなされたため，物品等に経費を使用する機会がなかったため。
感染拡大の状況をみながら，次年度以降に経費を適切に使用する。
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