2019 Fiscal Year Research-status Report
History of Japanese psychological test by oral history of test developers
| Project/Area Number |
19K03336
|
|---|
| Research Institution | Yokohama National University |
|---|
Principal Investigator |
鈴木 朋子 横浜国立大学, 教育学部, 准教授 (60422581)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田村 直良 横浜国立大学, 大学院環境情報研究院, 教授 (20179906)
名取 洋典 医療創生大学, 教養学部, 准教授 (80708991)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| Keywords | 心理学史 / 心理検査 / オーラルヒストリー / 検査開発者 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、心理検査開発者を対象にしたオーラルヒストリーを収集し、開発者の視点における日本の心理検査史を整理することである。本年度では、主に以下の４点を行った。
①心理検査開発者への面接調査によるオーラルヒストリーの収集：心理検査開発者に半構造化面接にて面接調査を行い、オーラルヒストリーを収集した。本年度に実施した面接調査は、MMSE-J開発者である杉下守弘氏、JART開発者の松岡恵子氏の2名である。面接調査協力者からは、職歴、学生時代に学んだ学問・講義の内容、師との出会い、心理検査開発への経緯、検査開発に関する具体的な工夫点や苦労話、認知機能観などを聞いた。録音した音声は、面接協力者の了承を得てテキストに書き起こし、面接者の校正を経てデジタルアーカイブの資料として用いる準備を進めている。
②学術誌における発達検査の出現頻度調査：1954年以降の「小児保健研究」誌における発達検査の出現頻度について調査を行った。
③診療報酬における心理検査の変遷についての調査：医科診療報酬における心理検査の変遷および心理検査出版社での販売状況について調査を行った。平成18年以降の厚生労働省保健局の通知等より、診療報酬に指定された心理検査の変遷を整理した。また、2019年時点での心理検査の入手可能性について、心理検査出版社における販売状況を調査した。
④研究の公表：本年度の成果として、法律制定と学術誌における発達検査の関連（上記②）についてEuropean Society for the History of the Human Sciences(2019/07:Budapest)で、診療報酬における心理検査の変遷（上記③）を日本心理学会第83回大会（2019/09：大阪)で発表した。日本版KABC-Ⅱ開発者、服部環氏のオーラルヒストリーを横浜国立大学紀要に発表した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
心理検査開発者オーラルヒストリーの収集は、MMSE-J、JARTが終了した。また、学術誌「小児発達研究」における発達検査の出現頻度、医科診療報酬で指定された心理検査の変遷、心理検査出版社における心理検査販売状況について調査を行った。オーラルヒストリーの収集および心理検査の発展への社会の影響について、順調に研究を進めているといえる。
|
| Strategy for Future Research Activity |
①心理検査開発者への面接調査によるオーラルヒストリーの収集と分析：引き続き面接調査を行い、心理検査開発者オーラルヒストリーを収集する。
②心理検査発展への社会制度の影響についての分析：心理検査開発者オーラルヒストリーで得た情報をもとに、日本の社会制度が心理検査の発展へ与えた影響について分析を行う。
③成果の公表：今までの研究成果の公表として、国際学会および国内学会・研究会等で発表を行う。
|
| Causes of Carryover |
人件費・謝金について、心理検査開発者オーラルヒストリーの録音のテープ起こしを業者に依頼する予定で予算を算出したが、研究代表者自身で行ったため削減が可能となった。次年度投稿予定の論文の英文校閲を業者に依頼したが、インタビュイーの校正を経て他の校閲者に再度依頼をする必要が生じたため、次年度に英文校閲用の謝金が予算よりも多く必要となった。そのため、次年度使用額が生じた。
|
Research Products
(3 results)
