2020 Fiscal Year Research-status Report
脳機能画像を用いた慢性めまいに対するACTの効果予測因子と作用機序の解明
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19K03344
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| Research Institution | Nagoya City University |
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Principal Investigator |
近藤 真前 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (30625223)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中山 明峰 名古屋市立大学, 大学院医学研究科, 准教授 (30278337)
蒲谷 嘉代子 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 助教 (50569259)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 持続性知覚性姿勢誘発めまい / 慢性めまい / 認知行動療法 / アクセプタンス＆コミットメント・セラピー / 前庭リハビリテーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行のため、研究全体の進行が遅延せざるをえなかった。
本年度は、持続性知覚性姿勢誘発めまい（Persistent Postural-Perceptual Dizziness：PPPD）を対象とした、前庭リハビリテーション（Vestibular Rehabilitation：VR）と組み合わせたアクセプタンス＆コミットメント・セラピー（Acceptance and Commitment Therapy：ACT）のプログラムの無作為化比較試験（Randomized Controlled Trial：RCT）を昨年度から引き続き実施しており、RCTの終了後にPPPDに対するACT＋VRプログラムの脳機能画像研究を実施する予定であったが、COVID-19の流行によってRCTの参加者となるPPPD患者の受診が減少したことでリクルートが大幅に滞った。そのため、当初の予定から大幅に遅れて、2021年2月にRCTの最終割付が終了し、介入群に割り付けられた最終患者へのプログラム介入が同年3月に終了した。2021年4月現在はRCTの介入群に対してプログラム終了後の追跡を行っており、今後、対照群に割り付けられた患者に一定期間経過後のプログラム介入を行う予定である。
2020年度は、上記のRCTの実施に並行して脳機能画像研究の準備作業を行った。fMRI研究の専門家とのミーティングをオフライン、およびメールにて複数回行い、具体的な撮像プロトコールの決定、研究手順等の確認、必要な機材（画像データ保存用のハードディスク等）の準備、倫理審査委員会に提出する書類等の準備を進めた。2021上半期に倫理審査を受け、研究を開始する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、研究対象となる持続性知覚性姿勢誘発めまい（Persistent Postural-Perceptual Dizziness：PPPD）を有する患者の受診が著しく減少したことで、研究のリクルートが滞ったため、研究全体の進行が遅延することとなった。また、本研究の介入方法は、PPPD患者3名からなるグループ形式の前庭リハビリテーション（Vestibular Rehabilitation：VR）と組み合わせたアクセプタンス＆コミットメント・セラピー（Acceptance and Commitment Therapy：ACT）のプログラムであるため、COVID-19の流行当初は、グループ形式のACT+VRプログラムが感染リスクに与える影響が明らかではないことからしばらく介入を見合わせており、それによっても研究の進行が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染防止対策を十分に行いながら、本研究のグループ形式のプログラム介入を再開したところである。対象となる持続性知覚性姿勢誘発めまいを有する患者の受診数は、今後のCOVID-19の流行状況に大きく影響を受けると考えられるため予測することが難しいが、引き続き感染対策に十分注意しながら研究を進める予定である。
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| Causes of Carryover |
本年度は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により研究の進行が遅延したため、本年度の所要額が減少し、次年度に予算を繰り越すこととなった。
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Research Products
(6 results)
