2022 Fiscal Year Research-status Report
価値割引の枠組みを用いたASD児の社会性のアセスメントツールの開発
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19K03353
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| Research Institution | Kyoto Notre Dame University |
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Principal Investigator |
空間 美智子 京都ノートルダム女子大学, 現代人間学部, 准教授 (00623406)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
伊藤 正人 大阪公立大学, 大学院文学研究科, 客員教授 (70106334)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 社会性 / 衝動性 / 報酬の価値割引 / ASD児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、ASDの社会的コミュニケーションの困難の背景にある要因について、報酬の価値割引の枠組み、特に利己性(利他性)を表す社会割引と、衝動性 (セルフコントロール)を表す遅延割引に焦点を当てて、割引率という定量的測度を用いて検討する。さらに、ASD児の社会性のアセスメントツールとしての適用可能性を検討することを目的とする。
2022年度は、定型発達児(6歳から12歳)を対象とした調査(研究1)と、ASD児を対象とした実験(研究2)の実施を計画していたが、2021年度に引き続き、定型発達児を対象とした調査は実施できなかった。しかし、ASD児およびADHD児を対象とした実験については、計画通り実施できた。この結果、対象児の社会割引率および遅延割引率は、報酬の量や質の違いによって異なることが明らかになった。特に、社会割引率については、金銭報酬を用いた場合の割引率は、食物報酬を用いた場合より高くなる（利己性が高まる）可能性が示された。同一の手続きを用いて約３ヶ月後に割引率を測定したところ、割引率が低下した対象児がいた一方で、割引率が変化しない対象児もいた。これらの研究成果については、学会で報告した。
今後は、ASD児およびADHD児を対象とした実験を継続した上で、特に、結果の個体差に関連する要因として、年齢、発達特性、治療経過を取り上げる。小学校での調査実施が可能になれば、定型発達児を対象とした調査を実施し、ASD児と定型発達児の社会割引を比較することで、ASD児の社会性に影響を及ぼす要因について検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
小学校での調査実施が延期されたままであるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
小学校での調査実施に向けて、引き続き、研究協力先の小学校と情報共有を図りながら、準備を進めておく。現在、研究を実施している医療機関に加え、別の医療機関にも研究協力を依頼し、研究対象者を追加する。
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| Causes of Carryover |
小学校での調査が延期されたため、調査実施に必要な物品費、人件費、および謝金を支出しなかった。小学校での研究活動が可能になり次第、小学校での調査を開始する。
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